最新記事

ユーザー心理

iPhoneユーザーは、Androidユーザーとはデートしない？

2017年2月14日（火）14時20分
松丸さとみ

nicoletaionescu-iStock

恋人を選ぶ際、何を基準にするかは人によって異なる。しかしどんなスマートフォンを持っているかが、恋人選びに大きなウェイトを占めているかもしれない、という意外な結果が、このほど米国で行われた調査で明らかになった。

恋人にするなら、iPhoneとAndroidどちらのユーザー？

今年7回目になる調査「Singles in America」（アメリカのシングルたち）を行なったのは、大手デート・サイトのマッチ・ドットコム（Match.com）で、この類の意識調査では米国最大規模となる。米国に住む18〜70歳の恋人がいない男女5500人を対象に、デートに関して質問した。

調査結果によると、iPhoneを持っている人は、そうでない人と比べAndroidを持っている人を否定的に判断する確率が21倍にもなり、逆にAndroidを持っている人がiPhoneを持っている人を否定的に判断する確率は15倍であることが分かった。

スマホは持ち主を語る

金融やビジネス情報を発信するサイトMarket Watchはこの結果について、「恋人となる可能性のある人との相性を判断する際に、相手の住んでいる場所や乗っている車、職業などを考慮するものだ。携帯電話がその判断材料の１つであっても何も不思議はない」という、ボストンの心理療法士、アビー・ロッドマン氏の見解を紹介した。

テクノロジー情報サイトのAndroid Headlinesも、「スマートフォンのOSの違いは健全なライバル意識の根源にこそなるものの、通常は、それが相手への気持ちが冷める理由にはならない」とはしたものの、iPhoneユーザーとAndroidユーザーの所得の違いを指摘し、こうしたことが相手に対し否定的に反応する要素となる可能性があると分析している。なお、ピュー研究所が2013年に米国で実施した調査では、Android保有者の割合はどの教育・収入レベルでもほぼ均一だったが、iPhone保有者は高学歴・高所得のグループに際立って多いという結果が出ている。

デート中に冷めるスマホの扱い

Match.comの調査では他に、液晶画面が割れたスマホを持っている男性に対して、86%の女性が否定的な判断を下す傾向にあることが分かった。一方で世代別では、X世代（1965年〜1977年生まれの人たち）やベビーブーマー世代（1946年〜1964年生まれの人たち）に比べ、ミレニアル世代（1980年代〜2000年代生まれの人たち）の方が液晶割れには寛容なことが分かった。日本でもたまに液晶が割れたままの人を見かけるが、デート相手がミレニアル世代でない場合、好印象を与えるには直しておいた方がよさそうだ。

次のページ積極的な女性は好き？
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＧＤＰ10─12月期は2四半期ぶりプラス、物価高で
2026.02.16

ワールド

インタビュー：消費減税財源、外為特会「一つの候補」
2026.02.16

ビジネス

ＥＵ衛星プロジェクト、価格と性能に競争力必要＝ユー
2026.02.16

ワールド

外国人旅行者のＳＮＳ審査案、上院議員がトランプ政権
2026.02.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ？ …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中