最新記事

ロボット

ロボット化の波は農業にも──「望んで仕事を奪う」わけじゃない、すべては「人次第」だ

2016年8月1日(月)12時12分
ReadWrite[日本版]編集部

<「ロボットが人から仕事を奪う」とは最近よく聞く言説である。しかし、これは本当に真実なのだろうか? 今回は、農業におけるロボットについて調べてみた>

 結論として、ロボットは今後20年でよりスマートに、安価に、そして効率的になり、農業にまつわる業務をすべて担当できるようになるだろう。Lux Researchの最新レポートは、「ロボットや自動化システムが農業をどのように変えうるか」について述べている。

 現在、多くの農家にとって、ロボットは経済的に導入できるようなものではなく、これまでのテストでもロボットの労働効率は「人と比べて低い」という結果が出ていた。加えて、さまざまな作業を行える人間と比べてロボットは数えるほどの機能しか持っていない。

 しかしLuxは、「近い将来、人を雇うより安いだけでなく、作業をより正確かつ効率的に行える農業ロボットを目のあたりにすることになる」と主張する。これは、農家にとって収穫率が高くなるだけでなく、休憩を必要としない労働力が手に入ることを意味している。

AG robot affordability

 上のグラフは1エーカー(4046.86平方メートル)あたりのレタスの間引き機および刈り取り機の人件費と比べたコストを表したものだ。今後10年単位で見ていくと、すでにレタス刈り取り機は1エーカーあたりにかかるコストが50ドル安く、間引き機も2027年までには人が行った場合と同じコストになる。

 じつは、トウモロコシのような他の作物において自動化システムが現場に導入されている例がすでにある。トラクターや収穫期の自動操縦システムなどは市場の10%を占めるまでになっており、「2020年になる頃には、導入にかかるコストも気にならない程度になっているだろう」とLuxは予測している。

 また、日本のイチゴ農家の平均年齢が70歳になっていることにも触れており、この世代が現役を退くことになれば自動化システムの導入も避けられないだろうと述べている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン

ワールド

米はウクライナに「譲歩求めすぎ」、ゼレンスキー氏が

ワールド

反体制派ナワリヌイ氏は「毒殺」、欧州5カ国声明 ロ

ワールド

米国は「欧州の子」、ルビオ国務長官がミュンヘン会議
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 8
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中