最新記事

サイエンス

2020年米大統領選には人工知能が出馬する?

これから30年以内に世界の雇用の半分は機械やAIに奪われる。指導者の仕事は残るのか

2016年2月17日(水)15時53分
アンソニー・カスバートソン

2028年には実現? AIが大統領になったら記者会見はこんな感じかも 出典:http://watson2016.com/

「ほぼあらゆる作業において人間を凌駕する」テクノロジーの登場で、世界人口の半分が今後30年以内に機械に仕事を奪われるだろうと、専門家は警告してきた。

 最近開かれたアメリカ科学振興協会(AAAS)の年次総会で、コンピューター科学者のモシュ・バルディはこう示唆した。自動運転車がタクシー運転手に取って代わり、配達用ドローンが配達作業員の職を奪い、進化した「セックスロボット」が性産業従事者たちを失業させるだろう、と。

【参考記事】人工知能、「予測」を制する者が世界を制す

 来るべき「大失業時代」を免れる職務があるとすれば、その筆頭はおそらく、アメリカ合衆国大統領だ。だがAAASの年次総会が首都ワシントンで開かれていたころ、有名クイズ番組で人間のチャンピオンに勝利したIBMのスーパーコンピューター「ワトソン」を大統領に推す「ワトソンを大統領に」というキャンペーンが行われていた。

 ワトソンの支持者は、世界最高峰のAIなら大量の情報を処理し、教育から外交まであらゆる問題について、十分な情報に基づいた透明かつ公平な決断を下せると信じている。

【参考記事】米軍の新兵器は「サイボーグ兵士」、DARPAが開発中

 ワトソンに論戦を挑む大統領選の候補者まで表れた。ゾルタン・イストバンはマイナーな第3党「トランスヒューマニスト党」の候補者。科学技術によって人間の精神や肉体を強化するトランスヒューマニズムを掲げる同党は、生体工学や寿命延長技術、人工知能(AI)の研究促進を提唱している。

 イストバンも、AIが人間に対して持つ多くの優位性を考慮すれば、コンピューターが国家指導者になる可能性はあると考えている。

被選挙権が問題

「歴史をみれば、世の指導者が持つ大きな問題は彼らが利己的な哺乳動物であったことだ」と、イストバンは本誌に語った。「"AI大統領"は真に利他的であり得る。ロビイストにも特定利益集団にも、個人的な欲求にも影響されない」

「2020年にはAIロボットが討論会に参加し、大統領選で競い合うようになると思う。実際に大統領の地位を手にできるほど精緻なロボットはないだろうが、2028年までには大統領職になってもおかしくない」

 だが、「ワトソンを大統領に」キャンペーンを運営しているのは、「ワトソン2016財団」という名の、IBMとは何のつながりもない組織。現実にワトソンが出馬することはなさそうだ。イストバンがワトソンとの討論会を提案した際も、IBMの広報担当者からは、メールで以下の返答が届いた。

「大変恐縮ですが、IBMのワトソンは大統領選に出馬しておりません。ワトソンは現在、医療や教育の向上のために、医師や教師を手助けする仕事に取り組んでいます。討論のお申し出はありがたいのですが、お断り申し上げます」

 候補者としてふさわしいかどうか以前に、そもそもワトソンは合衆国憲法第2条に記された被選挙権の規定を満たしているのか? 憲法によれば、「大統領になれるのは出生によりアメリカ市民となった者」とある。AI大統領の登場にはもう少し時間がかかりそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル、ハマスから人質遺体1体の返還受ける ガ

ワールド

米財務長官、AI半導体「ブラックウェル」対中販売に

ビジネス

米ヤム・ブランズ、ピザハットの売却検討 競争激化で

ワールド

EU、中国と希土類供給巡り協議 一般輸出許可の可能
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    「あなたが着ている制服を...」 乗客が客室乗務員に「非常識すぎる」要求...CAが取った行動が話題に
  • 4
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 5
    これをすれば「安定した子供」に育つ?...児童心理学…
  • 6
    高市首相に注がれる冷たい視線...昔ながらのタカ派で…
  • 7
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 8
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 9
    【HTV-X】7つのキーワードで知る、日本製新型宇宙ス…
  • 10
    「白人に見えない」と言われ続けた白人女性...外見と…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 9
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 8
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中