最新記事

科学

「決断疲れ」が生産性を奪う

仕事の段取りから夕食メニューまで決断続きは意思決定の力を弱めてしまう

2014年11月7日(金)15時47分
ジェーン・C・フー(科学ライター)

やる気が出ないのは 自制や選択続きて疲れた心は、安易な選択をしやすくなる John Cowie/Getty Images

 新しい街で働き始めた初日。私は気付くと、新しいマンションでカーペットにうつ伏せに寝転んでいた。ソファを買わなくちゃ。あの原稿を仕上げなくちゃ。犬の散歩にも行かなくちゃならない──。

 でも家から職場までどの経路で行くかを決め、医療保険のプランを選び、10個以上の新しいパスワードを設定した後では、私はまったく使い物にならない。夫に聞かれた夕食メニューも、何でもよかった。

 こんな私の状態を科学的に説明すると「決断疲れ」だそうだ。

 読んで字のとおり、次々と何かを決断をしていくと、人は疲れてうんざりしてしまうことがある。仕事帰りに食料品を買うことを考えてみよう。7ドルで有機農法のベリーを買うか、4ドルで普通のベリーを買うか? パスタの種類は? ジュースのブランドは? あなたが私みたいな人だったら、2、3の決断をしたらいらいらし始めるだろう。

 選択肢が無限にあれば、自由度は高くなると思える。しかし意思決定をめぐる研究は、その逆を示唆している。95年に行われた有名な研究がある。コロンビア大学の研究者らが土曜日の午後、高級スーパーマーケット内に24種類のジャムをそろえた試食コーナーを設置。翌週の土曜日には6種類のジャムで同じことをした。

 そこで分かったのは、人は選択肢が多いのを好むらしいということ。6種類のジャムより、24種類のジャムをそろえた日のほうが多くの客を集めた。ただし人々は24種類のジャムのうち1つか2つしか試食せず、それは6種類でも同じだった。

 しかも24種類のジャムを前にした客のうち、実際に買った人の割合はわずか3%。彼らは、研究者が「選択マヒ」と呼ぶ状態に陥ったのだ。それが6種類のジャムでは、30%の客が購入した。ここから「選択肢の過多」という理論が生まれた。

 意思決定だけでなく、何かを「やらないこと」も人を消耗させる可能性がある。例えば休憩室にドーナツの入った箱があり、あなたは食べるのを我慢している。それは1日を通して、潜在意識下であなたの気を散らす。

 ある研究者グループが表現したように「筋肉を使えば疲れるように、自制心を働かせれば、その後の自制心に短期的な機能障害が起きる」。研究者たちはこれを「自我消耗」と呼んだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

FRB、追加利下げ「緊急性なし」 これまでの緩和で

ワールド

ガザ飢きんは解消も、支援停止なら来春に再び危機=国

ワールド

ロシア中銀が0.5%利下げ、政策金利16% プーチ

ワールド

台北駅近くで無差別刺傷事件、3人死亡 容疑者は転落
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 4
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 5
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 8
    【独占画像】撃墜リスクを引き受ける次世代ドローン…
  • 9
    中国、ネット上の「敗北主義」を排除へ ――全国キャン…
  • 10
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中