最新記事

災害報道

そのとき、記者は......逃げた<全文>

2011年4月5日(火)13時40分
横田 孝(本誌編集長/国際版東京特派員)、山田敏弘(本誌記者)

 彼だけではない。ほかにも、放射能に怯えて大阪や国外に逃げた在京特派員は多数いる。私的な事情もあるかもしれないが、多くの日本メディアの記者が現場で取材を続けていることを考えると、職務放棄と言っていい。安全を確保しながら取材するのは鉄則だが、あまりにも敏感になり過ぎて冷静さを失ってしまっていた。

 とりわけヒステリックだったのがアメリカのテレビ局だ。世界の大ニュースに緊迫感を持たせたりあおったりすることは日常茶飯事のことだが、今回はさらにそれに拍車が掛かった。震災の甚大さから、アメリカの各局はスター記者らを投入。当初は現場取材を重視した報道を行っていたが、次第にそれはお祭り騒ぎになった。

 米ケーブルテレビ局CNNのアンカー、アンダーソン・クーパーは仙台からの生中継中に、福島第一原発での2度目の水蒸気爆発を知った。そしてこんなリポートを行った。

 アメリカのスタジオにいる原子力専門家とのやりとりを遮り、「ここから福島までの距離はどのくらいだ?」「風はどの方向に吹いているんだ?」と、同行の取材班に慌てて聞く。福島原発から100キロ離れていることを知ると、「に、逃げたほうがいいか!?」と、早口でまくし立てた。「現場」の緊迫感を出そうとしたのか、それとも心底不安を感じていたのかは定かではないが、確かなのは、落ち着いて状況を把握しようとせず、結果的に視聴者の恐怖心をいたずらにあおってしまったことだ。

無責任報道の実害とは

 外国向けの報道とはいえ、これらは日本にも跳ね返ってくる。ネット上でも、日米間の報道の温度差に少なからず不安を覚えた人は少なくなかった。放射線への恐怖心をあおるようなクーパーのリポートのような外国の報道を見て、状況は日本で報じられている以上に深刻だと受け取る人もいた。危機を必要以上にあおったことが、各国の在京大使館が自国民に対して国外退避命令を出す事態につながった側面もあるだろう。
 
 冷静さだけでなく、知性まで捨てた報道機関まである。福島原発事故で作業員が必死に事故の対応に追われているなか、欧米メディアは原発事故の不安を執拗にあおると同時に、ステレオタイプな報道を垂れ流した。当初800人いた作業員が50人に減らされたとき、欧米メディアは彼らを「フクシマ50」と持ち上げ、その勇気をたたえた。

 だが、偏見に満ちた呼称を付ける媒体もあった。英スカイニュースは、彼らを「原発ニンジャ(Nuclear Ninjas)」や「サムライ」と呼び、ドイツの有力紙ウェルトに至っては、原発への放水作業に向かった自衛隊のヘリを「カミカゼ」と評した。

 一見、こうした報道は無害のように見えるかもしれないが、決してそうではない。「差別的なだけでなく、地震や津波の犠牲になった人や、本来目を向けるべき被害状況といったことから焦点をそらしてしまう」と、ノースウェスタン大学ジャーナリズム大学院で教えるスティーブ・ガーネットは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英中銀ピル氏、4月インフレ低下予想に過度に安心しな

ワールド

パキスタン首都で自爆攻撃、31人死亡 シーア派モス

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、2月速報値は小幅改善 物

ワールド

米イラン高官が核協議、アラグチ外相「継続で合意」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中