最新記事

災害報道

そのとき、記者は......逃げた<全文>

2011年4月5日(火)13時40分
横田 孝(本誌編集長/国際版東京特派員)、山田敏弘(本誌記者)

 彼だけではない。ほかにも、放射能に怯えて大阪や国外に逃げた在京特派員は多数いる。私的な事情もあるかもしれないが、多くの日本メディアの記者が現場で取材を続けていることを考えると、職務放棄と言っていい。安全を確保しながら取材するのは鉄則だが、あまりにも敏感になり過ぎて冷静さを失ってしまっていた。

 とりわけヒステリックだったのがアメリカのテレビ局だ。世界の大ニュースに緊迫感を持たせたりあおったりすることは日常茶飯事のことだが、今回はさらにそれに拍車が掛かった。震災の甚大さから、アメリカの各局はスター記者らを投入。当初は現場取材を重視した報道を行っていたが、次第にそれはお祭り騒ぎになった。

 米ケーブルテレビ局CNNのアンカー、アンダーソン・クーパーは仙台からの生中継中に、福島第一原発での2度目の水蒸気爆発を知った。そしてこんなリポートを行った。

 アメリカのスタジオにいる原子力専門家とのやりとりを遮り、「ここから福島までの距離はどのくらいだ?」「風はどの方向に吹いているんだ?」と、同行の取材班に慌てて聞く。福島原発から100キロ離れていることを知ると、「に、逃げたほうがいいか!?」と、早口でまくし立てた。「現場」の緊迫感を出そうとしたのか、それとも心底不安を感じていたのかは定かではないが、確かなのは、落ち着いて状況を把握しようとせず、結果的に視聴者の恐怖心をいたずらにあおってしまったことだ。

無責任報道の実害とは

 外国向けの報道とはいえ、これらは日本にも跳ね返ってくる。ネット上でも、日米間の報道の温度差に少なからず不安を覚えた人は少なくなかった。放射線への恐怖心をあおるようなクーパーのリポートのような外国の報道を見て、状況は日本で報じられている以上に深刻だと受け取る人もいた。危機を必要以上にあおったことが、各国の在京大使館が自国民に対して国外退避命令を出す事態につながった側面もあるだろう。
 
 冷静さだけでなく、知性まで捨てた報道機関まである。福島原発事故で作業員が必死に事故の対応に追われているなか、欧米メディアは原発事故の不安を執拗にあおると同時に、ステレオタイプな報道を垂れ流した。当初800人いた作業員が50人に減らされたとき、欧米メディアは彼らを「フクシマ50」と持ち上げ、その勇気をたたえた。

 だが、偏見に満ちた呼称を付ける媒体もあった。英スカイニュースは、彼らを「原発ニンジャ(Nuclear Ninjas)」や「サムライ」と呼び、ドイツの有力紙ウェルトに至っては、原発への放水作業に向かった自衛隊のヘリを「カミカゼ」と評した。

 一見、こうした報道は無害のように見えるかもしれないが、決してそうではない。「差別的なだけでなく、地震や津波の犠牲になった人や、本来目を向けるべき被害状況といったことから焦点をそらしてしまう」と、ノースウェスタン大学ジャーナリズム大学院で教えるスティーブ・ガーネットは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、シカゴへの州兵派遣「権限ある」 知事は

ビジネス

NY外為市場=円と英ポンドに売り、財政懸念背景

ワールド

米軍、カリブ海でベネズエラ船を攻撃 違法薬物積載=

ワールド

トランプ氏、健康不安説を否定 体調悪化のうわさは「
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:豪ワーホリ残酷物語
特集:豪ワーホリ残酷物語
2025年9月 9日号(9/ 2発売)

円安の日本から「出稼ぎ」に行く時代──オーストラリアで搾取される若者たちの実態は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「怖すぎる」「速く走って!」夜中に一人ランニングをする女性、異変を感じ、背後に「見えたモノ」にSNS震撼
  • 2
    50歳を過ぎても運動を続けるためには?...「動ける体」をつくる4つの食事ポイント
  • 3
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が下がった「意外な理由」
  • 4
    上から下まで何も隠さず、全身「横から丸見え」...シ…
  • 5
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害…
  • 6
    トレーニング継続率は7倍に...運動を「サボりたい」…
  • 7
    トランプ関税2審も違法判断、 「自爆災害」とクルー…
  • 8
    「人類初のパンデミック」の謎がついに解明...1500年…
  • 9
    1日「5分」の習慣が「10年」先のあなたを守る――「動…
  • 10
    世界でも珍しい「日本の水泳授業」、消滅の危機にあ…
  • 1
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が下がった「意外な理由」
  • 2
    1日「5分」の習慣が「10年」先のあなたを守る――「動ける体」をつくる、エキセントリック運動【note限定公開記事】
  • 3
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ女性が目にした光景が「酷すぎる」とSNS震撼、大論争に
  • 4
    50歳を過ぎても運動を続けるためには?...「動ける体…
  • 5
    25年以内に「がん」を上回る死因に...「スーパーバグ…
  • 6
    豊かさに溺れ、非生産的で野心のない国へ...「世界が…
  • 7
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害…
  • 8
    首を制する者が、筋トレを制す...見た目もパフォーマ…
  • 9
    「人類初のパンデミック」の謎がついに解明...1500年…
  • 10
    上から下まで何も隠さず、全身「横から丸見え」...シ…
  • 1
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医が伝授、「働くための」心とカラダの守り方とは?
  • 2
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 3
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大ベビー」の姿にSNS震撼「ほぼ幼児では?」
  • 4
    デンマークの動物園、飼えなくなったペットの寄付を…
  • 5
    「まさかの真犯人」にネット爆笑...大家から再三「果…
  • 6
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ…
  • 7
    山道で鉢合わせ、超至近距離に3頭...ハイイログマの…
  • 8
    「レプトスピラ症」が大規模流行中...ヒトやペットに…
  • 9
    「あなた誰?」保育園から帰ってきた3歳の娘が「別人…
  • 10
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中