最新記事

電気自動車

SUVのEVは、さらに危険な車になり得る

A DEADLY MISTAKE

2023年1月6日(金)18時15分
デービッド・ジッパー(ハーバード大学ケネディ行政大学院タウブマンセンター客員研究員)
電気自動車

北米国際自動車ショーでお披露目されたフォードのEVピックアップトラック「F-150ライトニング」(2022年9月、ミシガン州デトロイト) BILL PUGLIANO/GETTY IMAGES

<重いバッテリーが「凶器」に。電動化を機に、環境に優しいだけでなく、より安全な車にするという意欲は、メーカーにも米規制当局にも感じられない>

アメリカで気候変動対策を大きな柱とするインフレ抑制法が成立したのは2022年8月16日のこと。これには電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHV)の新車を購入する場合、最大7500ドルの税控除が受けられるといった強力なEV普及推進策が含まれている。

その翌日、運輸省の全米高速道路輸送安全局(NHTSA)は1つの統計を発表した。2022年1~3月期の交通事故死が前年同期比7%増の9560人と、四半期ベースで2002年以来の最悪の水準になったというのだ。

2つのニュースは無関係に見えるかもしれないが、そんなことはない。自動車産業がやり方を変えなければ、EVへの移行はアメリカの交通事故死を一段と増加させるかもしれない。

現在の状況は世界的に見ても異常だ。ほぼ全ての先進国では、ここ10年間で交通事故死が減っているのに、アメリカでは30%超も増えている。アメリカ人が交通事故で死亡する確率は、フランス人やカナダ人の2倍以上にもなる。

この残念な「アメリカ例外主義」を説明する要因はいくつかある。アメリカ人は総じて車を運転する機会が多く、より安全な公共交通機関を利用する機会は比較的少ない。

またアメリカの道路には、安全につながる道路監視カメラが少ない一方、信号が少ない(従ってスピードを出しやすく交通事故が起きやすい)幹線道路を都市部に増やしている。

そしてもう1つ、重大な要因がある。車高が高く、車両重量が重いピックアップトラックやSUV(スポーツユーティリティー車)を好むアメリカ人の性質だ。

こうした大型車はその重量ゆえに、衝突事故を起こすと相手により大きな衝撃を与える。また、その車高ゆえに、目の前の視界を悪くするし、歩行者にぶつかったときには脚でなく胴体を直撃してしまう。過去20年間のSUV普及により、歩行者の死亡事故は1000件以上増えたとする研究もある。

電動化したSUVは、さらに危険になり得る。車が大きくなるほど、巨大なバッテリーが必要になり、一段と重量が増すからだ。

シビック1台分より重い電池

例えば、フォード・モーターの人気EVピックアップトラック「F-150ライトニング」は約3トンと、ガソリン車モデルより30%近く重い。ゼネラル・モーターズ(GM)の「ハマーEV」は、さらに巨大で4トンを超える。

バッテリーだけでもホンダのシビック1台よりも重い計算だ。これは歩行者や自転車、そして小型車にとって大きな凶器になりかねない。

EVの安全上のリスクは、その重さだけではない。重いバッテリーを積んでいても、電動パワートレーン(駆動装置)により異常にスピーディーに加速できるのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アジアが米国産LPG輸入拡大、中東産代替へ プレミ

ビジネス

金融政策の具体的手法、日銀に委ねられるべき=木原官

ワールド

トランプ氏、ローマ教皇の批判に反発 「犯罪に弱腰」

ワールド

アングル:スペインで米国人の住宅購入増加、背景にト
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相場で人気の優良株から売られる落とし穴
  • 2
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 3
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 4
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけ…
  • 5
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 6
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 7
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 8
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 9
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 10
    日本は「イノベーションのやり方」を忘れた...ホンダ…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 10
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中