最新記事
医療

アルツハイマー病治療に新たな可能性...抗がん剤投与の実験で認知機能の改善も スタンフォード大研究

New Alzheimer’s Hope

2024年10月11日(金)17時30分
パンドラ・デワン(科学担当)
抗癌剤がアルツハイマー治療に効果がある可能性

新たな治療法は脳内に蓄積するタンパク質を標的にする従来型と異なり糖代謝改善を狙う ILDAR IMASHEV/ISTOCK

<ある種のタンパク質が脳細胞の内部などに蓄積することが原因の1つとされるアルツハイマー病だが、特定の抗癌剤には糖代謝を改善させる効果が見られた>

ある種の抗癌剤でアルツハイマー病の症状を改善できるかもしれない。そんな期待を抱かせる論文が8月22日付の学術誌サイエンスに発表された。患者の脳内で減退した糖代謝を改善する働きがあるからで、パーキンソン病を含む神経変性疾患の治療にも使える可能性がある。

アルツハイマー病は進行性の脳疾患で、いわゆる認知症の代表的なもの。アメリカだけで約580万の患者がいるとされる。思考や記憶、言語をつかさどる脳の部位が損なわれ、記憶障害や認知機能の低下をもたらす。


現段階で完全な治癒は望めないが、ある種のタンパク質が脳細胞の内部または周辺に異常に蓄積することが原因の1つとされる。また患者の脳内で糖(グルコース)の代謝能力が落ちていることも知られている。

上掲の論文を指導した米スタンフォード大学医学校の神経学者であるカトリン・アンドレアソンによれば、医療現場では糖代謝のレベルを見て「アルツハイマー病の診断を下すこともある」と言う。

糖代謝は糖分をエネルギーに変換する化学的なプロセスだが、効果的に行われないと脳のエネルギーが不足し、思考や記憶に障害が生じる。

アンドレアソンらが注目したのはIDO1と呼ばれる酵素だ。いくつかの神経変性疾患の患者の脳内では、これが通常よりも多く検出される。IDO1は免疫系の制御に重要な役割を果たしていると考えられるが、糖代謝を乱す可能性も指摘されている。

そこで研究チームは、マウスの脳内をアルツハイマー病と似た状態にした上でIDO1阻害薬を投与する実験を行った。すると脳内の糖代謝が正常に戻り、認知機能も改善したという。

「糖代謝の乱れ」に注目

アンドレアソンは実験の結果について、「糖代謝の改善が神経細胞の健康を維持するだけでなく、行動の回復にも有効だったことに驚いた」と語る。「マウスにIDO1阻害薬を投与すると、認知力や記憶力のテストで実際に成績が向上した」

IDO1阻害薬は従来、悪性腫瘍と戦う免疫系を支援する抗癌剤として用いられてきた。しかし今回の研究で、この薬がアルツハイマー病の治療にも有効である可能性が浮上してきた。

在来のアルツハイマー病治療薬は、脳内に蓄積した特定のタンパク質を除去して症状の進行を遅らせるタイプのもので、記憶や認知能力を取り戻そうとする治療薬は現時点で存在しない。その点で「糖代謝の改善に注目した治療法は新しいアプローチだ」とアンドレアソンは言う。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    反ワクチン政策が人命を奪い始めた
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中