最新記事

株価

中国株は世界市場の異変伝える「炭鉱のカナリア」?

サーキットブレーカーが発動されるなど不安定なものの、その影響力は世界市場を大きく揺るがしつつある

2016年1月7日(木)11時51分

1月6日、中国株は世界におけるウエートこそなお比較的小さいものの、その動きは今年の世界市場を大きく揺るがすことになりそうだ。写真は北京で撮影(2016年 ロイター/Kim Kyung Hoon)

 炭鉱で有毒ガスを検知してくれるカナリアか、それとも檻の中に閉じ込められた象か──。投資家から見れば、新年早々に世界の市場を荒れ模様にした中国株は、どちらのたとえも当てはまる。

 悲観派はカナリアに見立てるだろう。年明けに中国で始まった株価急落は、ある地域で起きた出来事がいかに世界中に波紋を広げるかをいち早く把握する上で、警鐘の役割を果たしている。

 一方で楽観派は中国を檻の中の象とみなす。つまり存在を無視することはできないが、国内市場はきっちり統制され、外国人投資家の関与はおおむね遮断されているので、世界的な投資環境に大きな影響を与えるはずはないという。

 もっとも今週の状況を何らかの手掛かりとみれば、中国株は世界におけるウエートこそなお比較的小さいものの、その動きは今年の世界市場を大きく揺るがすことになりそうだ。

 実際に4日には世界中で多くの主要株価指数が、年明けとしては何年も目にしたことがない大幅な下落率を記録した。そして投資家が一番の売り材料としたのが、7%という中国株の急落だった。

 中国の金融市場の基盤の弱さや当局の支援能力、マクロ経済の健全性をめぐる不安は、今に始まったことではない。昨年夏にも中国を震源地として世界的な株安が発生している。ただ、4日の下落率と世界全体が被った影響度は投資家の想定を超えてしまった。

 BMOプライベート・バンクのジャック・アブリン最高投資責任者は「中国政府が介入するたびに世界の市場は下げる傾向がある。投資家は絶望を感じている」と話した。

 過去1年で見ると、上海総合指数が1日で5%ないしそれ以上下落したのは計12日。このうち米S&P総合500種が連動して下げたのは9日で、昨年8月24日には上海総合指数が8.5%下がり、S&Pも3.9%安となった。

 ただ、9日中4日はS&Pの下落率が0.5%未満にとどまり、別の3日は横ばいか上昇している。

 また昨年後半は米連邦準備理事会(FRB)の利上げや欧州中央銀行(ECB)の追加緩和が次第に主要テーマとなるにつれて、中国をめぐる懸念が次第に後退していった局面もあった。

 それでも恐らく今後数カ月、FRBとECBには何の動きもなさそうなので、市場の関心は再び中国に向けられた。

 ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントのマネジングディレクター、アンドルー・ウィルソン氏は「われわれ(の目)はまた中国へと戻った。ボラティリティの大きさは懸念される」と述べた。

中国経済の重み

 最近のロイター調査によると、今年の米国株にとって最大の懸念材料として中国を挙げたのはストラテジスト31人中7人にすぎない。別の5人は最大の懸念を世界的な景気後退もしくは景気減速と答えた。

 投資家にとって厄介なのは、中国経済と中国株の動きを区別しなければならないことだろう。もちろん長期的に見れば両者の相関度は高いが、過去数年単位ならそうではなかった。

 上海総合指数は昨年6月までの1年間に150%上昇した半面、同時期に中国の成長率は7.4%から7%に鈍化した。昨年全体では中国株は急落場面がありながらも10%上がったのに、景気減速が止まる兆しはまったく見えない。

 ピクテ・アセット・マネジメントのチーフストラテジスト、ルカ・パオリーニ氏は「中国経済の世界におけるウエートは、中国株のそれに比べてずっとずっと大きい。私は中国市場のボラティリティを今年の主要リスクとみていないが、中国経済(の悪化)が米国や欧州の経済に伝染するようなら、事態の危険性ははるかに高まる」と指摘する。

 MSCIの世界株指数に占める中国株の割合は2.5%。一方で米国株は53%前後と他のすべての地域を圧倒している。

 ところがマクロ経済の規模は米中が対等になりつつある。名目国内総生産(GDP)では米国が世界の約25%、中国がおよそ15%だが、購買力平価ベースでは中国が17%で、米国の16%を上回って世界最大になる。

 だから中国の減速は世界経済の成長スピードも鈍らせる公算が大きい。中国の成長率が政府目標の6.5%を大幅に下回るようなら、米国や新興国の経済のみならず、コモディティ価格や新興国通貨に下押し圧力がかかる。

 国際金融協会によると、昨年は新興国から1988年以降で初めて差し引きで資金流出となり、流出額は5400億ドルに上った。その大半は中国からだった。

 ユニジェスチョンの株式投資ディレクター、ブルーノ・テイラーダット氏は、FRBが徐々に緩和マネーを吸収する中で、中国から資金が流出して人民元がさらなる下押し圧力を受ける展開に、投資家は細心の注意が必要だと主張している。

 (Jamie McGeever記者)

[ロンドン 6日 ロイター]

120x28 Reuters.gif
Copyright (C) 2015トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、TV局の免許剥奪を示唆 批判的な報道に

ビジネス

ドイツ議会、25年予算を承認 財務相「大きな財政政

ワールド

対イラン国連制裁、月内に復活の公算=仏大統領

ビジネス

マイクロソフト、ウィスコンシン州に2つ目のAIデー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が尊敬する日本の小説36
特集:世界が尊敬する日本の小説36
2025年9月16日/2025年9月23日号(9/ 9発売)

優れた翻訳を味方に人気と評価が急上昇中。21世紀に起きた世界文学の大変化とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「何だこれは...」クルーズ船の客室に出現した「謎の物体」にSNS大爆笑、「深海魚」説に「カニ」説も?
  • 2
    燃え上がる「ロシア最大級の製油所」...ウクライナ軍、夜間に大規模ドローン攻撃 国境から約1300キロ
  • 3
    1年で1000万人が死亡の可能性...迫る「スーパーバグ」感染爆発に対抗できる「100年前に忘れられた」治療法とは?
  • 4
    「最悪」「悪夢だ」 飛行機内で眠っていた女性が撮影…
  • 5
    「日本を見習え!」米セブンイレブンが刷新を発表、…
  • 6
    アジア作品に日本人はいない? 伊坂幸太郎原作『ブ…
  • 7
    ケージを掃除中の飼い主にジャーマンシェパードがま…
  • 8
    中国山東省の住民が、「軍のミサイルが謎の物体を撃…
  • 9
    「ゾンビに襲われてるのかと...」荒野で車が立ち往生…
  • 10
    中国経済をむしばむ「内巻」現象とは?
  • 1
    「最悪」「悪夢だ」 飛行機内で眠っていた女性が撮影...目覚めた時の「信じがたい光景」に驚きの声
  • 2
    「中野サンプラザ再開発」の計画断念、「考えてみれば当然」の理由...再開発ブーム終焉で起きること
  • 3
    【クイズ】次のうち、飲むと「蚊に刺されやすくなる」飲み物はどれ?
  • 4
    科学が解き明かす「長寿の謎」...100歳まで生きる人…
  • 5
    「二度見した」「小石のよう...」マッチョ俳優ドウェ…
  • 6
    「我々は嘘をつかれている...」UFOらしき物体にミサ…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?
  • 8
    「何だこれは...」クルーズ船の客室に出現した「謎の…
  • 9
    【クイズ】世界で1番「島の数」が多い国はどこ?
  • 10
    電車内で「ウクライナ難民の女性」が襲われた驚愕シ…
  • 1
    「4針ですかね、縫いました」日本の若者を食い物にする「豪ワーホリのリアル」...アジア出身者を意図的にターゲットに
  • 2
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?
  • 3
    「まさかの真犯人」にネット爆笑...大家から再三「果物泥棒」と疑われた女性が無実を証明した「証拠映像」が話題に
  • 4
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ…
  • 5
    「最悪」「悪夢だ」 飛行機内で眠っていた女性が撮影…
  • 6
    「中野サンプラザ再開発」の計画断念、「考えてみれ…
  • 7
    「我々は嘘をつかれている...」UFOらしき物体にミサ…
  • 8
    プール後の20代女性の素肌に「無数の発疹」...ネット…
  • 9
    【クイズ】次のうち、飲むと「蚊に刺されやすくなる…
  • 10
    「怖すぎる」「速く走って!」夜中に一人ランニング…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中