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世界で高まる不動産バブルの真の脅威

Is the Subprime Crisis Back?

米サブプライム復活よりイギリスの住宅バブルより怖いのは、やはりあの国

2014年6月30日(月)12時05分
マイケル・モラン

 08年の金融危機の元凶となった信用度の低い個人向けの住宅融資、サブプライムローン。統計によると、この悪名高いローンに復活の兆しがある。私たちはまた同じ過ちを繰り返すのだろうか。

 住宅ローンバブルで世界が2度目の大恐慌に陥りかけてからわずか6年だというのに、カリフォルニアなどでは住宅価格が急騰。米不動産サイトはその大半を「高過ぎ」と評価した。

 バブルは世界に広がっている。ノーベル賞経済学者のポール・クルーグマンは最近、過去10年で住宅価格が3倍になったスウェーデンの不動産市場にバブルを宣告した。だがスウェーデン政府は、危機当時のアメリカよりはましだと主張。家計の貯蓄率がマイナスで政府は借金まみれなどということはスウェーデンではあり得ないという。

最大の懸念は中国の銀行危機

 イギリスやカナダでも住宅価格は数年前から高騰し、バブル懸念がくすぶっている。

 だが世界のあらゆる住宅バブルの中で、何といっても一番巨大なのは中国だ。中国の不動産大手SOHO中国を率いる潘石屹(パン・シーイー)は最近、中国の不動産市場をタイタニック号に例え、破壊に向かって突き進んでいる、と指摘した。「いったん氷山にぶつかれば、不動産よりも銀行が損失を被るだろう」

 世界経済にとって、最も怖いのは中国の銀行危機だ。中国の銀行の実態は闇の中だが、世界貿易には食い込んでいる。今年6月には、ロシア企業が対外取引の決済の一部を人民元にすると発表した。ウクライナ問題をめぐる欧米の経済制裁で、米ドルが調達できなくなる恐れがあるからだ。

 もっとも、仮に中国の不動産バブルが崩壊しても、08年のような危機にはならないようだ。社会保障制度が整っていない中国では、人々の貯蓄率が高い。不動産価格が下がっても、耐え忍ぶ余地があるのだ。

 それに中国の消費はまだアメリカや日本のように世界を引っ張るほど強力ではない。内需よりも輸出中心の経済だからだ。世界最大のバブルも、心配し過ぎる必要はなさそうだ。

From GlobalPost.com特約

[2014年6月24日号掲載]

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