最新記事

タリバン8年間の真実

編集者が選ぶ2009ベスト記事

ブッシュ隠居生活ルポから
タリバン独白まで超厳選

2009.12.15

ニューストピックス

タリバン8年間の真実

「人間の肉声ほどニュースを身近に感じさせてくれるものはない。この記事を読むと、9.11テロ以後のアフガニスタンとタリバンが2次元ではなく3次元の存在としてしっかり心に刻まれる。そして、彼らのことをもっと知りたいと思えてくる」(本誌・大橋希)

2009年12月15日(火)12時06分
サミ・ユサフザイ(イスラマバード支局)、ロン・モロー(イスラマバード支局長)

「聖戦士の生の声から浮かび上がるのは、自分たちの土地を守ることがタリバンの目的であること、アルカイダの影響力がかなり落ちていること、アメリカのテロとの戦いが的外れだということ。米軍増派で攻撃が激化すれば、タリバンの力も自然に大きくなることをアメリカは知るべきだと、記事は物語っている」(本誌・山田敏弘)

「まさしくタリバン側からの生の声を聞ける貴重な記事」(本誌・川崎寿子)


「アメリカの敵」であるタリバン関係者6人が本誌だけに語った恐怖と希望と闘志

戦争の間は----いや、戦争が終わった後もそうだが----敵が本当に何を考えているのかを聞く機会はほとんどない。

 情報戦のなかではプロパガンダが飛び交い、指導者たちは真実をねじ曲げて語りがちだ。敵側の真実を伝えるはずのジャーナリストが拉致されたり、殺害されたりする場合もある。こうして敵の一般の兵士たちの恐怖や希望は、戦場を遠く離れた場所で作成される統計や理論の中にしばしば埋もれてしまう。

 アメリカがアフガニスタンで戦っている戦争も例外でない。イスラム原理主義武装勢力タリバンの戦闘員や指揮官の声は、アメリカにほとんど届いていない。しかし戦いが(想定以上に)長引くなかで、アメリカとその同盟国は、敵がどういう人たちで、なぜ戦い続けるのかを知っておくべきだろう。

 アフガニスタンで戦いが始まったのは8年前の10月。01年の9・11テロの後、その首謀者とされるウサマ・ビンラディン率いる国際テロ組織アルカイダをかくまっているとして、当時のブッシュ米政権が同盟国と共にアフガニスタンへの攻撃を開始。程なくタリバンの政権を崩壊させた。しかしその後、タリバンは勢力を盛り返し、駐留アメリカ軍やアフガニスタン政府を悩ませ続けている。

 この特集では、現地のタリバンの肉声を通じて、「アメリカの敵」の側から見たこの8年間を浮かび上がらせる。1カ月にわたりアフガニスタンとパキスタンの国境地帯を飛び回って取材に当たったのは、01年以来、本誌のためにアフガニスタン情勢を取材し続けているサミ・ユサフザイ記者。ユサフザイは取材を通じて、多くのタリバン関係者とのパイプを維持してきた。ここで取り上げた6人はすべて、これまでの経験上、発言におおむね信憑性があると見なせる人物ばかりである。

 もちろん、すべての発言内容の裏付けを取ることは不可能だ。それでも、以下で紹介する6人のタリバンの証言は、9.11テロに始まりタリバン政権の崩壊と復活に至る8年間のアフガニスタン戦争を別の角度から見る貴重な資料になるはずだ。          


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

三菱重、通期の純利益を上方修正 一転して増益予想に

ビジネス

CKハチソン、パナマ相手に仲裁手続き 港湾契約無効

ワールド

エヌビディアAI半導体、中国向け販売停滞 米国家安

ワールド

メキシコ、官民連携で3000億ドル超のインフラ投資
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中