コラム

木村正人 欧州インサイドReport

極右、トランプという暗黒が生んだフランスの新星マクロンの魅力とは

2017年02月22日（水）15時00分

最初は半信半疑だった聴衆をも熱狂させるマクロン　Masato Kimura

＜フランス大統領選、極右政党・国民戦線のルペン党首を止められるのは、イデオロギーより結果を約束するマクロンだけだ＞

「マクロン！」「マクロン！」「マクロン！」――21日夕、ロンドンのセントラルホール・ウエストミンスターは若者の歓声で沸き返った。「欧州と単一市場、欧州連合（EU）がまさに今、問われている。もしブレグジット（イギリスのEU離脱）を十分に議論しなかったら、我々は弱くなる」

フランス大統領選で一気にスターダムを駆け上ってきた中道政治運動「前進！（En Marche!）」のエマニュエル・マクロン（39）は不思議なカリスマを漂わせている。重くもなく軽くもなく、右でもなく左でもなく、新鮮な魅力がそこにはある。

「フランスのジャスティン・トルドー（カナダ首相）」「フランスのビル・クリントン、トニー・ブレア」という評もあるが、マクロンはすでにフランスの希望であり、欧州の期待を一身に背負っている。

フランスの可能性を力説

本命だった中道右派・共和党の元首相フランソワ・フィヨン（62）が妻の不正歳費スキャンダルで失速しつつある今、極右政党・国民戦線の党首マリーヌ・ルペン（48）を止めることができるのはマクロンしかいない。

【参考記事】テロ後のフランスで最も危険な極右党首ルペン

大統領選は社会党の大統領フランソワ・オランド、前首相マニュエル・ヴァルス、共和党の前大統領ニコラ・サルコジ、元首相アラン・ジュペといった大物政治家が次々と姿を消す異例の展開となった。次の生贄になりそうなのがフィヨンである。

30年も40年も政界を生き抜いてきたエスタブリッシュメント（支配層）、すなわち手垢のついた既存政党への風当たりは強い。世界金融危機、ユーロ危機と経済停滞に対して職業政治家は何もできなかったと有権者にみなされているからだ。

【参考記事】フランス大統領選で首位を走る極右・国民戦線 「ラストベルト」という悪霊

マクロンは2000人の聴衆に「私たちは成功することを愛さなければならない。あらゆる場所に成功を見つけなければならない」と語りかけた。イギリスには起業家や金融関係者ら30万人のフランス人が暮らす。「才能に恵まれた人はフランスに戻って、技術革新を起こし、成功を見つけよう」

マクロンはメモなしで1時間半以上、語り続けた。俳優のように壇上で演じ、体全体を使ってフランスの可能性を表現してみせた。マクロンについて半信半疑だった聴衆も真剣な眼差しを送る。「時間が本当に短く感じた」と若者が感想を漏らした。これだけ雄弁な政治家は欧州ではイギリスの元首相ブレアをおいていまい。

次のページ日曜や深夜営業も提案
プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ネトフリ共同ＣＥＯ、ワーナー株主の支持獲得に自信＝
2026.01.23

ビジネス

日産、南ア工場を中国・奇瑞汽車に売却へ　額は非開示
2026.01.23

ビジネス

ドル一時157円前半に急落、日銀総裁会見後
2026.01.23

ワールド

ベトナム共産党、ラム書記長を再任　記者会見へ
2026.01.23
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは？
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 9
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story