コラム

「イスラム国」を支える影の存在

2015年12月05日(土)15時10分

 このような標的を決めて仕留めるようなテロは、情報収集、準備、実施はすべてプロの仕業である。国連事務所の中にも、シーア派モスクの中にも協力者を置き、標的の行動を監視して綿密なテロ実施計画を立てて初めて可能となる。当時は、それぞれアルカイダが関わっていると疑われた。確かに大規模で、世界を驚かせるような爆弾テロは、アルカイダを想起させる。

 しかし、テロを行っているのがアルカイダだと考えると、大きな謎が生まれる。フセイン体制下ではイラクに浸透することができなかったアルカイダが、2003年4月の体制崩壊からわずか4か月しかたっていないのに、土地勘がないにもかかわらず、大規模なテロの情報収集や準備、仕掛けができるはずがないからである。

 そのようなテロを実施できるのは、フセイン体制を支えていた「ムハーバラート(総合情報部)」と呼ばれる情報機関しか考えられなかった。ムハーバラートとは対外工作と国内治安維持の両方を担う治安情報機関・秘密警察である。周辺国から情報機関が浸透してくるのを防ぎ、逆に周辺国にはスパイを送って情報を収集し、時には暗殺やテロといった破壊工作を仕掛け、国内では反体制組織を監視し、軍や部族の不穏な動きに目を光らせる。

体制を支えた情報機関

 フセイン大統領は軍人出身ではなく、アラブ社会主義を掲げたバース党の情報部門の責任者から政敵を排除して権力を握った人物であり、軍を信用せず、体制を支えていたのはムハーバラートだった。米国はイラク戦争後、ムハーバラートを含むすべての治安情報機関を排除し、職員を公職から追放した。その結果、フセイン体制の治安を維持していた治安情報機関が、米占領体制と、その後のシーア派主導体制の治安をかく乱する側に回ったのである。

 ムハーバラートは占領米軍を相手に軍事作戦を行うような軍人的な発想ではなく、テロと破壊活動によって占領体制をかく乱する手法をとる。私は元ムハーバラートの職員で、キューバのイラク大使館での勤務経験がある「アブバラ」というコード名の人物にインタビューしたことがある。その人物は、フセイン体制の崩壊後、スンニ派地域の故郷に戻り、地元の警官幹部として働いていた。ムハーバラートの職員は表向きのIDや職務を持ち、家族でさえ、ムハーバラートで働いていることを知らないので、戦後、故郷の警察で職を得ることに問題はなかった。

 アブバラが戻った故郷の州に駐留した米軍司令官がヒスパニックだったことから、キューバ勤務時代に修得したスペイン語を使って、地元の州知事の通訳をするようになった。さらに当時、占領米軍の下で、米国際開発局(USAID)からイラク復興事業を請け負っている非政府組織 「リサーチ・ トライアングル国際研究所」(RTI)に協力するコンサルタントとしても州議会議員の選出のために働いていた。

 アブバラは、イラク警察とRTIコントラクターの2枚のIDカードを見せながら、「私の古い人生は終わり、新しい人生が始まった。どちらも国と社会の安定のために裏方として働くのは同じだ」と語った。旧体制では独裁制のために働いていた治安情報機関の人間が、戦後は米軍のもとで、イラクの民主化のために働くというのは、あまりに都合が良いようにも思えるが、どのような体制の下でも体制維持のために働くムハーバラートのテクノクラートとしての特性を示している。

プロフィール

川上泰徳

中東ジャーナリスト。フリーランスとして中東を拠点に活動。1956年生まれ。元朝日新聞記者。大阪外国語大学アラビア語科卒。特派員としてカイロ、エルサレム、バグダッドに駐在。中東報道でボーン・上田記念国際記者賞受賞。著書に『中東の現場を歩く』(合同出版)、『イラク零年』(朝日新聞)、『イスラムを生きる人びと』(岩波書店)、共著『ジャーナリストはなぜ「戦場」へ行くのか』(集英社新書)、『「イスラム国」はテロの元凶ではない』(集英社新書)。最新刊は『シャティーラの記憶――パレスチナ難民キャンプの70年』
ツイッターは @kawakami_yasu

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベネズエラ同盟国がマドゥロ氏支持表明、米の石油タン

ワールド

ノーベル委、平和賞受賞のモハンマディ氏逮捕を非難 

ビジネス

英の暗号資産規制、27年10月から開始 財務省発表

ビジネス

欧州委、内燃エンジン車販売禁止撤回提案へ 独メーカ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 5
    極限の筋力をつくる2つの技術とは?...真の力は「前…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    大成功の東京デフリンピックが、日本人をこう変えた
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story