コラム

「体育座りは体に悪い」という記事でもっと気になったこと

2022年05月13日(金)15時33分

成長期の体育座りが話題になったが Aleksandr Koltyrin-iStock.

<時間の無駄で、一部の生徒には苦痛でしかない全校集会という前近代的な風習がまだ残っていた>

5月7日の山陰中央新報の記事が大きな話題になっていた。なんでも、成長期の学童に「体育座り」を半ば強制するのは、骨や筋肉の成長途上であることを考えても、体に悪影響大であるからやめた方が良いのではないか、というものであった。体育座りというのは、最早我々老人は忘却しているが、あの、飛行機に乗るとシートの中に挟んである「緊急姿勢」に似た、両の足を両手で抱え込んで丸まっこく座る、例のあの姿勢のことを指す。健康科学上、このような姿勢が学童にどのような悪影響を与えるかは完全に立証されていないものの、実際に腰痛などを訴える学童が多く、現実的に我々は学校を卒業して体育座りなど一度もやったことがないわけであるから、相当非日常的な座り方である。

しかしながら問題は、体育座りの是非というよりも、まだこんな前近代的な風習が学校空間で残置されていることのほうである。これは体育座りが残置されているというよりも、学童が体育座りを求められる状況、つまり全校集会や学年集会がいまの時代、まだ定期的に開催されていて、それによって生徒が体育館でこの奇妙な姿勢を強いられているという事実である。

体育座りで強制参加

全校集会......、嗚呼嫌な響きである。小・中・高で必ずこの無意味なイベントが、最低でも2週に1回はあった。これとは別に学年集会なるものがあって、これも頻繁に開催されており、ふたつを合わせると1週間に1回は体育館に動員されて我々は体育座りの姿勢でこれら集会に強制参加させられたのである。この無意味で奇怪なイベントの内容が、私はどうしても具体的に思い出せない。曰く教員の精神訓話に始まり、見学実習や修学旅行などの前になるとスケジュールの確認などを徹底させ、またぞろ締めは教員の精神訓話で終わっていた気がした。しかしそんなものは紙に印刷して頒布したりメールで閲覧させればよいだけのことで、実に無意味徒労なる儀式ではないか。令和の学童にあっては、この封建的な全校集会等などとっくに無くなっているのかと思いきや、未だに残っているのである。寧ろこちらの方に唖然の感がある。

私は高校1年(1998年)の時にパニック障害を発症した。症状レベルとしては重度であった。元々私にはアゴラフォビア(広場恐怖)があり、そこにパニック障害が重なっていたから、体育館に入るとたちまち過呼吸・動悸・発汗・平衡感覚異常・麻痺等を伴う重篤発作が起こるので、体育館にまったく行けない状態となった。問題なのは体育の授業と全校・学年集会である。体育の授業については卒業単位にかかわるので、体育担当教諭に懇切説得して、体育館わきの廊下で見学、野外の運動競技については参加ということで決着した。後者の全校・学年集会については、そもそも見学というなまじ正当な理由を作り出せないため、どのように体育館に行かなくて済むのか、ということを思案した。

プロフィール

古谷経衡

(ふるや・つねひら)作家、評論家、愛猫家、ラブホテル評論家。1982年北海道生まれ。立命館大学文学部卒業。2014年よりNPO法人江東映像文化振興事業団理事長。2017年から社)日本ペンクラブ正会員。著書に『日本を蝕む極論の正体』『意識高い系の研究』『左翼も右翼もウソばかり』『女政治家の通信簿』『若者は本当に右傾化しているのか』『日本型リア充の研究』など。長編小説に『愛国商売』、新著に『敗軍の名将』

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story