コラム

世界報道写真コンテスト:「今年最高の一枚」など存在しない

2010年02月23日(火)14時39分

 2月12日に発表された世界報道写真コンテストの大賞「抗議の叫び」をめぐり、ブログの世界では賛否が渦巻いている。世界を「新しい」角度から見せてくれたと大賞受賞作を支持する声がある一方、「本物の」ジャーナリズムではないと非難する声も大きい。

 まだ受賞作の数々をつぶさに見たわけではないのでコメントは控えるべきだが、この話はしておこう。私が世界報道写真コンテストの審査員長を務めた08年も、審査員は激しい批判にさらされた。大賞を受賞したのは、ティム・へザーリントンの「アフガニスタンのコレンガル渓谷の掩蔽壕で休息を取る米軍兵士」。ピントがぼけた写真は大賞にふさわしくない、選出に政治的な意図が感じられるとたたかれたのだ。

 私は3年間、同コンテストの審査員に名を連ねたが、審査の過程で政治が取りざたされたことは1度もない。政治は話題にすら上らなかった。

 審査員長を務めるにあたって、私はまず、自分なりに解釈した審査のルールを審査員に説明した。審査すべきは写真家が目にしたものをいかに表現したかであり、被写体の持つ政治性ではない、と。

 こうした経験を通じて私が感じたのは、写真コンテストに内在する4つの真実だ。

1)受賞の正当性や選ばれた動機を批判する人間は必ずいるし、逆に支持する人間も同じだけいる。コンテストの結果に満足するのはただ1人、大賞の受賞者だけだ。

2)審査員の顔ぶれが変われば、選ばれる作品は変わるだろう。それでも批判されることに変わりはない。それに、もし審査員が同じでも、別の日に審査を行えば違う結果が出るかもしれない。

3)「今年最高の1枚」は存在しない。そんな写真を選ぶのは不可能だ。私が審査に参加したときも、誰もが1枚を選ぶという作業を嫌がった。だがコンテストなのだから、選ばないわけにはいかない。

4)翌年の審査員に批判が集中すれば、前年の騒ぎは自然と鎮まる。

 今年の審査結果が物議を醸すなか、へザリントンの写真が大賞にふさわしい傑作と称賛されるようになったのは、うれしい皮肉だ。2年間、待った甲斐があったというものだ。

関連記事 1:世界報道写真コンテスト 2010年審査員として参加した本誌フォトディレクターが見た審査の裏側
関連記事 2:世界報道写真コンテスト「抗議の叫び」が大賞に

プロフィール

ゲイリー・ナイト

1964年、イギリス生まれ。Newsweek誌契約フォトグラファー。写真エージェンシー「セブン(VII)」の共同創設者。季刊誌「ディスパッチズ(Dispatches)」のエディター兼アートディレクターでもある。カンボジアの「アンコール写真祭」を創設したり、08年には世界報道写真コンテストの審査員長を務めたりするなど、報道写真界で最も影響力のある1人。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米PPI、12月は前月比0.5%上昇 5カ月ぶりの

ワールド

南ア・イスラエル、外交官を相互追放 ガザ巡る対立激

ワールド

FRBの利下げ見送りは失策、ウォーシュ氏は議長に適

ワールド

元CNN司会者が逮捕、ミネソタ州教会でのデモ巡り
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 7
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 8
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story