最新記事
日本社会

子どもを自殺に追い込む「本当の」動機は何か?

2024年7月3日(水)10時30分
舞田敏彦(教育社会学者)
勉強に苦しむ子供

男子では学業不振や進路の悩み、女子では親・友人との不和や精神疾患による自殺が多い beauty-box/photo-ac

<一般的には「いじめ」が多いと思われがちだが、実際に多いのは学業・進路の悩みや親子・家族との関係>

子どもの自殺が増えている。2023年の10代の自殺者数は810人で、10年前の2013年の536人と比較すると1.5倍の増加だ(警察庁)。統計がある1978年以降の推移で見ても、3番目に高い。

少子化傾向にあることを考えると、子どもの自殺率は高くなっている。昔に比べて栄養状態は格段に良くなり、少人数できめ細かな教育が受けられるなど、子どもにとっていい時代になったと言われる。しかし、彼らの「生きづらさ」は増しているようだ。


どういう動機(理由)で若い命を自ら断つのか。一般的には、いじめを苦にしたものが多いのではないかと思われている。警察庁の統計に当たってみると、2017~2021年の5年間で、「いじめ」が原因・動機で自殺した10代少年は21人。予想外というか、全体の中で見ると少ない。

では、どのような動機が多いか。<表1>は、10代の自殺動機の上位20位を抽出したものだ。当該の動機で自殺した者の数で、割合は、5年間において計上された自殺動機の数(のべ数で人数とは異なる)に占めるパーセンテージだ。

newsweekjp_20240703005438.png

最も多いのは学業不振で、当該の動機による自殺者は284人。判明した動機全体の1割弱を占める。その次は精神疾患で、3位は進路の悩み。うつ病、親子関係の不和、家族からの叱責といったものがそれに続く。

子どもの自殺動機の上位を見ると、家庭の闇のようなものが感じられる。具体的には、わが子を無理な勉学へと駆り立てる「毒親」の存在だ。少子化により、少なくなった子どもへの期待圧力が高まる中、親の養育態度にも歪みが起きやすくなっているのかもしれない。

子どもに早期受験を強制することなども、虐待に含まれる。虐待の英語表記(abuse)を分解すると「ab+use」で、元々の意味は、子どもを異常なやり方で使役することだ。家計の足しに、子どもを働かせる(児童労働)などはその典型と言える。現在ではこうした「abuse」は少なくなっているものの、別の意味の「abuse」が増えつつある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

原油先物が小幅安、市場は対ロ制裁や関税を引き続き注

ワールド

米、メキシコ産トマトの大半に約17%関税 合意離脱

ワールド

米、輸入ドローン・ポリシリコン巡る安保調査開始=商

ワールド

事故調査まだ終わらずとエアインディアCEO、報告書
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機」に襲撃されたキーウ、大爆発の瞬間を捉えた「衝撃映像」
  • 2
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中にまさかの居眠り...その姿がばっちり撮られた大物セレブとは?
  • 3
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別「年収ランキング」を発表
  • 4
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 7
    【クイズ】次のうち、生物学的に「本当に存在する」…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 10
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 5
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 9
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 10
    トランプ関税と財政の無茶ぶりに投資家もうんざり、…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中