最新記事
ビーガン

「ビーガン猫」こそ健康長寿? 「完全菜食フード」が健康リスクを軽減する可能性

Cats Going Vegan

2023年12月25日(月)13時10分
ロビン・ホワイト(本誌自然・環境担当)
ビーガンフードで猫の健康だけでなく環境問題対策にも光明が POKPAK05/ISTOCK

ビーガンフードで猫の健康だけでなく環境問題対策にも光明が POKPAK05/ISTOCK

<肉食のはずの猫の健康に菜食が良いという最新研究>

猫の好物といえば、肉がたっぷり入ったおやつ、のはず。だが最近、ビーガン(完全菜食)フードが実は猫の健康リスクを軽減する可能性があることが科学者らによって報告された。

9月に発表された英ウィンチェスター大学の研究によると、ビーガンフードを与えた猫のほうが肉をベースにした餌を与えた猫より健康状態が全体的に良好だったという。

猫は本来、肉食動物だが、市販のキャットフードには植物やキノコ由来など代替タンパク質を含む製品がある。従来、専門家たちはこうした代替食品は猫に好ましくないと懸念を示してきた。

科学誌PLOS ONEに掲載された今回の論文では、飼い猫に肉系の餌と、ビーガンフードを与えた飼い主たちそれぞれにアンケート調査を実施。同大学のアンドルー・ナイト教授(動物福祉・倫理学)らが1369人の飼い主からの回答を分析した。調査ではそれぞれの餌を与えた場合の猫の健康について、さまざまな質問をした。

年齢や不妊手術の有無など他の健康要因も考慮に入れて回答を比較したところ、ビーガンの猫は肉を食べた猫より頻繁に獣医にかかる可能性が約7%低く、投薬もおよそ15%少なかった。体調不良の猫1匹当たりが抱える健康障害の数も、約16%少なかった。これらの数値は統計的に有意ではなかったものの、明らかな傾向は示しているという。

「たとえ統計的に有意だったとしても効果が小さい場合もある」と、ナイトは本誌に語る。「最新の統計学的手法を用いると、われわれの調査結果は完全菜食の猫のほうが肉食の猫より健康状態がいいと示していることになる」

似たような結論に達した研究は過去にもある。だが今回の報告を裏付けるためには、餌の栄養素含有量の分析など、さらなる研究が待たれる。

研究が進めば猫の健康改善だけでなく、社会問題である畜産業の環境負荷をペットフードの改良を通じて軽減する道も開けるかもしれない。

ニューズウィーク日本版 ジョン・レノン暗殺の真実
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月16日号(12月9日発売)は「ジョン・レノン暗殺の真実」特集。衝撃の事件から45年、暗殺犯が日本人ジャーナリストに語った「真相」 文・青木冨貴子

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


経営
「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑むウェルビーイング経営
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、4.4万件増の23.6万件 季

ビジネス

中国経済運営は積極財政維持、中央経済工作会議 国内

ビジネス

スイス中銀、ゼロ金利を維持 米関税引き下げで経済見

ビジネス

EU理事会と欧州議会、外国直接投資の審査規則で暫定
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキャリアアップの道
  • 2
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 3
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれなかった「ビートルズ」のメンバーは?
  • 4
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 5
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 6
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎…
  • 7
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナ…
  • 8
    ピットブルが乳児を襲う現場を警官が目撃...犠牲にな…
  • 9
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 10
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 10
    仕事が捗る「充電の選び方」──Anker Primeの充電器、…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中