最新記事
アルカイダ

アルカイダの手紙、9.11を知らないZ世代の共感を得る...SNSで拡散中の理由とは?

TikTok and Al Qaeda

2023年11月27日(月)18時10分
サジャン・ゴヘル(アジア太平洋財団ディレクター)

アルカイダのような組織の大義に共感する若者の一部は、国際政治と世界史に対する理解が危険なほど狭い。その根底にあるのは、抑圧や問題行動を欧米の専売特許と見なす発想であり、それによって欧米以外の勢力の役割と責任を無視している。そのため、いかなる組織や人物も非欧米というだけで正義のために戦う善良な存在と見なされる。

皮肉なことに、アルカイダのような組織は現地では本質的に極右に位置付けられる。宗教や民族のアイデンティティーを利用して女性や他宗派、LGBTQ(性的少数者)の権利を抑圧するファシストだ。

実は「アメリカへの手紙」はビンラディンではなく、ザワヒリによって書かれた可能性がある。07年にザワヒリが書いた「欧米へのメッセージ」と題された一連の文章の中で、この書簡が取り上げられているからだ。

こうした重要な細部は、ソーシャルメディアを使って情報の断片を拡散させる人々の目に留まらない可能性が高い。

もう1つ、この書簡の一部を広めた人々が見落としているのは、ビンラディンとザワヒリが80年代、パレスチナ人イスラム法学者のアブドゥラ・アッザムと決別したという事実だ。アッザムは旧ソ連のアフガニスタン撤退後、次の世界的聖戦の目標はパレスチナだと主張していた。

実際、パレスチナがアルカイダの最優先目標の1つだったことはない。パレスチナの大義を意図的に強調することで、アラブ世界の大衆の同情を集め、アルカイダへの支持を広げようとはしたが。

若い世代のアルカイダへの関心の高まりは、この組織の問題点も含めた歴史の全体像を出発点にしなければならない。動画の切り取りやミーム、アルゴリズムではなく。

From Foreign Policy Magazine

<本誌2023年12月5日号掲載>

SDGs
使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが「竹建築」の可能性に挑む理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任へ=関係筋

ビジネス

物言う株主サード・ポイント、USスチール株保有 日

ビジネス

マクドナルド、世界の四半期既存店売上高が予想外の減

ビジネス

米KKRの1─3月期、20%増益 手数料収入が堅調
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    【徹底解説】次の教皇は誰に?...教皇選挙(コンクラ…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中