最新記事
ウクライナ情勢

ロシア軍、冬季攻勢で疲弊したウクライナに襲いかかる備え──ミサイルは使わずに備蓄

'Powerful' Russian Attacks on Fatigued Ukraine Are Imminent: Zelensky

2023年11月20日(月)15時58分
エリー・クック
ウクライナの首都キーウの上空で爆発したロシアのドローン

ウクライナの首都キーウの上空で爆発したロシアのドローン(5月28日)  REUTERS/Gleb Garanich

<侵攻から3度目の冬、戦争に疲れたウクライナ人の上に力を溜めたロシア軍が強力な攻撃を仕掛けてくる、とゼレンスキーが警告>

【動画】厳冬を目前に電気も水もないウクライナ

ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は、国民の戦争疲れが見える中、厳しい冬を前にロシアがまもなく「さらに強力な」攻撃を開始するとの見通しを示した。

ゼレンスキーは11月18日の演説で「冬が近づく中、ロシアはさらに強力な攻撃を増やしてくるだろう」と述べた。

「ウクライナにいるわれわれ皆が100%、実戦能力をもつことが欠かせない」と彼は述べた。「あらゆる困難やあらゆる疲れ、ウクライナを弱体化させようというあらゆる試みにも関わらずだ」


2022年2月24日に始まったウクライナ侵攻で、ロシアはミサイルや無人機による攻撃を続けてきた。2022年の秋から冬にかけては、ウクライナのエネルギー関連施設を標的にした攻撃が行われた。今年も同じ戦術が採られるとみられている。

「ここ数カ月、ロシアはミサイルをあまり使ってこなかった。そこそこの量の備蓄ができているはずだ」と、ハーグ戦略研究所(HCSS)の戦略アナリスト、フレデリク・メルテンスは10月下旬、本誌に語っていた。「標的として最も筋が通るのは、ウクライナのエネルギー関連インフラだろう。そしてタイミングとして最も筋が通るのは、エネルギーが最も必要とされる冬だ」

クリミアにミサイル備蓄

11月に入ってゼレンスキーは、ウクライナ国民に対し「敵がわが国のインフラに対する無人機やミサイルの攻撃を増やすかも知れないという事実」に備えるべきだと呼びかけている。

「ここウクライナでは、すべての注意は防衛に向けられるべきだ」と、ゼレンスキーは12日、防空システムの重要性を強調した。ゼレンスキーは以前から、ウクライナは攻撃から身を守るだけでなく「対応する」と述べてきた。

ウクライナの複数の高官も、冬期にウクライナ国内のエネルギー関連施設に向けて攻撃を行うため、ロシアは800発のミサイルをクリミア半島に備蓄しているとの見方を示している。

ウクライナ軍の報道官によれば、ロシア軍はクリミア半島で艦船発射型の巡航ミサイル「カリブル」や、対艦巡航ミサイル「オニキス」の備蓄を増やしているという。16日に国内メディアが伝えたところでは、この報道官はロシアが「明らかにミサイル能力を増強している」と述べたという。

19日、ウクライナ軍の幕僚はロシアが前夜、ウクライナに向けて飛ばした自爆型無人機(ドローン)を多数、補足したと明らかにした。イラン製の無人機「シャヘド」で、防空システムが20機のうち15機を破壊したという。

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア、米との経済協力分野選定 ウクライナ戦争後見

ワールド

NATO国防相会議、米長官は欠席 事務総長は防衛投

ワールド

トランプ氏がイランとの合意へ条件整備と期待=イスラ

ワールド

トランプ関税、「ほぼ全額」を米国民が負担 NY連銀
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中