最新記事
ウクライナ情勢

ロシア軍、冬季攻勢で疲弊したウクライナに襲いかかる備え──ミサイルは使わずに備蓄

'Powerful' Russian Attacks on Fatigued Ukraine Are Imminent: Zelensky

2023年11月20日(月)15時58分
エリー・クック
ウクライナの首都キーウの上空で爆発したロシアのドローン

ウクライナの首都キーウの上空で爆発したロシアのドローン(5月28日)  REUTERS/Gleb Garanich

<侵攻から3度目の冬、戦争に疲れたウクライナ人の上に力を溜めたロシア軍が強力な攻撃を仕掛けてくる、とゼレンスキーが警告>

【動画】厳冬を目前に電気も水もないウクライナ

ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は、国民の戦争疲れが見える中、厳しい冬を前にロシアがまもなく「さらに強力な」攻撃を開始するとの見通しを示した。

ゼレンスキーは11月18日の演説で「冬が近づく中、ロシアはさらに強力な攻撃を増やしてくるだろう」と述べた。

「ウクライナにいるわれわれ皆が100%、実戦能力をもつことが欠かせない」と彼は述べた。「あらゆる困難やあらゆる疲れ、ウクライナを弱体化させようというあらゆる試みにも関わらずだ」


2022年2月24日に始まったウクライナ侵攻で、ロシアはミサイルや無人機による攻撃を続けてきた。2022年の秋から冬にかけては、ウクライナのエネルギー関連施設を標的にした攻撃が行われた。今年も同じ戦術が採られるとみられている。

「ここ数カ月、ロシアはミサイルをあまり使ってこなかった。そこそこの量の備蓄ができているはずだ」と、ハーグ戦略研究所(HCSS)の戦略アナリスト、フレデリク・メルテンスは10月下旬、本誌に語っていた。「標的として最も筋が通るのは、ウクライナのエネルギー関連インフラだろう。そしてタイミングとして最も筋が通るのは、エネルギーが最も必要とされる冬だ」

クリミアにミサイル備蓄

11月に入ってゼレンスキーは、ウクライナ国民に対し「敵がわが国のインフラに対する無人機やミサイルの攻撃を増やすかも知れないという事実」に備えるべきだと呼びかけている。

「ここウクライナでは、すべての注意は防衛に向けられるべきだ」と、ゼレンスキーは12日、防空システムの重要性を強調した。ゼレンスキーは以前から、ウクライナは攻撃から身を守るだけでなく「対応する」と述べてきた。

ウクライナの複数の高官も、冬期にウクライナ国内のエネルギー関連施設に向けて攻撃を行うため、ロシアは800発のミサイルをクリミア半島に備蓄しているとの見方を示している。

ウクライナ軍の報道官によれば、ロシア軍はクリミア半島で艦船発射型の巡航ミサイル「カリブル」や、対艦巡航ミサイル「オニキス」の備蓄を増やしているという。16日に国内メディアが伝えたところでは、この報道官はロシアが「明らかにミサイル能力を増強している」と述べたという。

19日、ウクライナ軍の幕僚はロシアが前夜、ウクライナに向けて飛ばした自爆型無人機(ドローン)を多数、補足したと明らかにした。イラン製の無人機「シャヘド」で、防空システムが20機のうち15機を破壊したという。

メンバーシップ無料
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    反ワクチン政策が人命を奪い始めた
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中