最新記事
ウクライナ戦争

対戦車ミサイルがロシア兵に直撃...衝撃映像に「プロの仕事」「費用対効果が...」と反応さまざま

Video of Russian Soldier Caught in Anti-Tank Missile Strike Goes Viral

2023年8月6日（日）13時00分
ブレンダン・コール
ウクライナ対戦車ミサイルStugna-P

対戦車ミサイルStugna-Pを使うウクライナ兵（2023年1月）　Anna Kudriavtseva-Reuters

＜ウクライナ軍が目標への攻撃を成功させる様子を映した動画は数多くあるが、今回はミサイルの費用に見合うのかという疑問も出ている＞

ウクライナの対戦車ミサイルが1人のロシア兵に命中したと見られる動画が、オンラインで拡散している。ツイッターユーザーのアレックス・ボンドがオンラインで共有した21秒の動画には、野原を走る兵士に向かってミサイルが飛び、爆発する様子が映っている。

■【動画】「オペレーターの高い技術」を証明...対戦車ミサイルがロシア兵に直撃する瞬間

　
　
　
　
　

ツイッターのプロフィールで「ウクライナの志願兵」を自称するボンドは、この攻撃は「オペレーターの高い技術」を証明していると胸を張る。ただ一方で、ミサイルの価格に見合う攻撃なのかという疑問を呈する人もおり、ボンドは次のように答えた。「コスト効率が高くないことには同意するが、彼らはそれだけの価値があると言っていた。詳細を話すことはできないが」

場所や日付の裏付けは取れていないが、動画のタイムスタンプは5月24日になっている。

ウクライナに多くの戦果をもたらした対戦車ミサイル

ステューフナP（Stuhna-P）とも呼ばれるスタグナP（Stugna-P）は、ウクライナ国防省のルーチ設計局が2010年代初頭に開発した対戦車誘導ミサイル（ATGM）システムだ。2022年にロシアがウクライナに侵攻した直後、防衛関連情報サイト「19FortyFive」は、ウクライナ軍にとって、スタグナが戦場で非常に有効であることが証明されつつあると報じていた。

スタグナは重量約90キロで、西側が供給するATGMジャベリンと比べると携帯性に劣るが、射程は長い。オペレーターは、飛行中のミサイルを半自動操縦できる。

ウクライナ軍が目標の攻撃を成功させる様子を映した動画は数多くある。2022年7月のある動画では、ウクライナの第36独立海兵旅団がスタグナを使い、南部ヘルソン州にあるロシアの弾薬庫を破壊している。

4月には、スタグナがハルキウ州イジューム近郊で、ロシア軍の戦車4台を3分以内に破壊したとされる動画が投稿された。戦車1台の価格は最大300万ドルと伝えられている。またウクライナ軍は、占領地ヘルソン州の海岸で、高機動ロケット砲システム（HIMARS）を使用してロシア兵士200人を殺害したという攻撃の動画も公開している。

さらにウクライナ軍は、6月4日ごろに占領地奪還のための反攻が開始されて以降に、黒海のジャリルハック島にある野営地を攻撃したものという、日付のない動画を公開している。

8月2日には、クリミア半島にあるグバルディスコエ飛行場をミサイル攻撃した様子とされる動画が、ソーシャルメディアに投稿された。同飛行場は、ロシアの南部軍管区に属する第37航空軍の本拠地であり、シンフェロポリという都市の北に位置している。
（翻訳：ガリレオ）


【関連記事】
「これが現代の戦争だ」 数千ドルのドローンが、ロシア「最新型」戦車を破壊する映像...ウクライナが公開
【動画】敗走するロシア戦車、操縦兵も逃げて木に衝突

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
2009.03.07
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    「こんなのアリ？」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中