最新記事

NASA

「極めて理に適っている...」遠心力でロケットを「放り投げる」新方式、試験に成功

2022年10月18日(火)18時55分
青葉やまと

従来方式と比較し、打上げに要する燃料とコストの大幅な節減が見込まれている...... credit: SpinLaunch

<大量の燃料を必要としていた従来の打ち上げ方式に代わり、遠心力で「放り投げる」案が実用化へ向かっている>

米宇宙開発ベンチャーのスピンローンチ社が、ロケットを新方式で宇宙へと打ち上げる実験に成功した。地上に設置した大型装置で遠心力を発生させ、ロケットを上空へと射出する。

ロケットは高高度へと達したのち、残りの距離を自力で航行するしくみだ。従来方式と比較し、打上げに要する燃料とコストの大幅な節減が見込まれている。

同社はこの方式のテストを昨年から行なっている。最新となる10回目のテストが9月下旬に行われ、NASAなどのペイロード(積荷)を乗せた発射試験に成功した。

1万Gを受けて上空へ

試験ロケットは、ニューメキシコ州の民間宇宙港である「スペースポート・アメリカ」から発射された。

この施設は高さ33mの鉄製で、白い円盤を縦に置いたような形状をしている。内部には巨大なアームが備わっており、打ち上げ時には先端にロケットを掴んだまま高速で回転する。然るべきタイミングでロケットをリリースすると、遠心力によって上方へと放たれるという原理だ。

スピンローンチ社が公開した本テストの動画では、カウントダウンが0に達すると同時に、打ち上げ施設の上に設けられた煙突状の射出口からロケットが勢いよく飛び出す様子を確認できる。ロケットは地表の重力の1万倍となる1万Gを受けながら大気圏内に放たれ、その後再び地表へと落下した。

同社がロケットの試験を開始したのは昨年のことだ。同社のジョナサン・ヤニーCEOは動画を通じ、わずか11ヶ月間で10回目となるテストを成功させ、打ち上げの信頼性を確認することができたと自信をみせた。

>>■■【動画】新方式のロケット打ち上げ試験に成功、遠心力で宇宙へ ■■

帰還時は地面に完全にめり込む

今回射出したロケットは、「サブオービタル加速飛行試験機」と呼ばれるものだ。

サブオービタルとは、周回軌道へ乗せることを目的としていないことを意味する。試験でロケットは遠心力によって打ち上げられたのち、そのまま地表へと自由落下した。なお、スピンローンチ社のロケットは再利用型であり、本運用においても地表へと帰還することになる。

今回の落下時の衝撃は凄まじく、ロケットは地中深くに埋まることとなった。スピンローンチ社はロケットを掘り起こすのに重機を必要としたほどだ。打ち上げは9月27日であったが、試験成功の発表までに1週間以上を要した。これは地中からロケットを回収するのに時間を要し、搭載機器の無事の確認が遅れたためだとみられる。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

FRB「雇用と物価の板挟み」、今週の利下げ支持=S

ビジネス

米国株式市場=3指数下落、AIバブル懸念でハイテク

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、方向感欠く取引 来週の日銀

ワールド

EU、ロシア中銀資産の無期限凍結で合意 ウクライナ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中