最新記事

チョルノービル

ロシア軍、チョルノービル原発周囲を地雷で包囲か 「サプライズがあると思え」

2022年4月15日(金)17時45分
青葉やまと

チョルノービル(チェルノブイリ)原子力発電所の敷地内にウクライナ国旗を立てる兵士...... Ukrainian Armed Forces General Staff/REUTERS

<侵略者たちが去ってなお、原子力発電所の職員たちは危険にさらされている>

チョルノービル(チェルノブイリ)原子力発電所から撤退したロシア軍だが、敷地に地雷を残していった可能性が浮上した。撤退後、敷地内に地雷が仕掛けられていることを示唆するメッセージが複数発見されている。

レジスタンスによる報道機関『ウクライニアン・ウィットネス』が立ち入り制限区域内を検証したところ、地雷の存在をほのめかすメッセージが複数確認された。「赤い森」に放置された大型車両には、「この道は地雷が仕掛けられている」との落書きが残されている。ロシア兵が撤退時に残したものとみられる。

別の場所の壁には、「サプライズがあると思え、地雷を探せ」との文言が刻まれていた。ロシア軍のシンボルである「V」「Z」の記号が添えられ、笑顔を浮かべた爆弾のイラストが共に描かれている。

メッセージを受けてウクライナ当局は、ロシア側が目に見えない「地雷の迷路」を残した可能性があるとみている。特定のルートを通過する分には安全だが、そこから外れると起爆するよう罠が仕掛けられているとみられる。


線量高い現地にさらなるリスク

英メトロ紙は、ロシア軍が荒らした敷地周辺はすでに放射線レベルが上昇していることに加え、地雷により「さらなるリスク」を職員たちが被るとみる。

ウクライナ・立入禁止区域管理局のマクシム・シェフチュク氏は英『i』紙に対し、地雷を避けるため、「現在のところ人々は、よく知られたルートとアスファルトの舗装路だけを使用しています」と述べた。

現在のところ犠牲者の報はなく、地雷の予告は単なる脅迫に留まる可能性も否定できない。しかし、ロシア軍は実際にウクライナ各地に地雷を仕掛けており、チョルノービルにも罠が及んでいたとしても不思議ではない。ウクライナのゼレンスキー大統領は、「彼ら(ロシア軍)は領土全域に地雷を仕掛けている」と述べ、国民に警戒を呼びかけている。

安全性が確認できない状況においては、原子力発電所の管理要員の交代および今後現地調査を行う意向である国際原子力機関(IAEA)の活動は慎重にならざるを得ず、影響が懸念される。

占領下では職員の機転も ロシア軍から燃料盗む

同施設に関してはこのほか、制圧下での急迫の状況が明らかになってきた。ロシアの占領軍は侵攻後間もなく、チョルノービル原子力発電所を制圧した。被曝により兵士に健康上の問題が確認されたことで、4月上旬に撤退している。

緊迫の35日間のなか、電力の喪失によって緊張はピークに達した。ロシア軍が現地に通じる唯一の送電網を遮断したことにより、3日間の停電に見舞われている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

北朝鮮、党大会で軍備目標再設定へ 前回目標は一部の

ワールド

米イスラエル、イラン産原油輸出への圧力強化で合意 

ワールド

訂正-焦点:高値の提案も拒否可能、経産省が買収指針

ビジネス

米当局、加工原料の安全性審査制度を検討へ 厚生長官
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中