最新記事

ウクライナ

ウクライナの巨大地下空間、オデーサにも存在 総延長2500キロのトンネル網で防衛有利に

2022年4月29日(金)12時30分
青葉やまと

オデーサの地下に広がる巨大な地下ネットワーク Radio Free Europe/Radio Liberty-YouTube

<ウクライナに存在する地下空間は、マリウポリの製鉄所だけではない。南部オデーサの街に、さらに広大な地下ネットワークが広がる>

アゾフスタリ製鉄所への立てこもりで、大規模な地下シェルターが注目を集めている。巨大な地下空間が存在するのは、実は製鉄所だけではない。

ウクライナ各地に地下施設が残るが、なかでも最も広範となっているのが南部オデーサ(オデッサ)の地下トンネル網だ。激しい攻撃を受けている同地で、人々の貴重な避難先として活用がはじまった。

トンネルは地下25メートル以深の3層にわたって広がり、最大深度は「大深度」と呼ぶことができる地下60メートルに達する。東京駅で最も深い京葉線ホーム(地表下31メートル)と比べても、ほぼ2倍の深さだ。

迷路のように入り組んだ通路がびっしりと敷かれており、その範囲は都市を越えて近郊の村々へも伸びている。総延長は市街地の直下だけで総計500キロにおよび、郊外も入れると2500キロ前後になる。地下に設けられたものとしては世界最大級の通路網だ。

ラジオ・フリー・ヨーロッパはウクライナ侵攻以前の2020年、この広大な地下通路の様子を動画に収めている。「ウクライナ・オデーサの街で、にぎやかな広場のはるか地下深く」に「ミステリアスな地下世界が横たわっている」と動画は取り上げている。

Bunkers, Bones, And Booze: The Eerie Mysteries Of Odesa's Catacombs


石切場からシェルターに

この地下空間は、現地で「カタコンベ」と呼ばれている。通常カタコンベは地下墓所を指すが、オデーサのカタコンベには墓所として使用された実績がない。まるで無限に続く教会地下のような内観から、そのように呼ばれるようになった。

トンネルはもともと石灰岩を切り出す目的で、19世紀初頭から掘り進めらた。オデーサには歴史ある石造りの建造物の数々がそびえるが、もともとその建材は地下深くから切り出され地上へと運ばれたものだ。採掘業が衰退すると、後には広大なトンネルのネットワークが残された。

その後、段階的に洞窟内の複数の箇所が核シェルターとして強化されている。第二次大戦ではソ連のレジスタンスがカタコンベに籠り、知られざる司令部として機能した。錆びついた当時の設備がいまもトンネル内に残る。ウクライナ内戦時にも、実際に避難先として使用されている。

現在でも洞窟の随所に、こうした施設やシェルターなどが残る。中規模のシェルターとしては1200人程度が2週間生活できる設計のものや、さらに深部には5000人を収容可能なものなどがある。

街の至るところに小屋のような建物や地面に設けられた観音開きの扉などがみられるが、ここが地下空間への入り口だ。扉を開けると、内部への階段が続いている。街角からまるで迷路のようなカタコンベへと降りる階段は無数に存在し、今日知られているものだけで1000を超える。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ペプシコ、25年第4四半期売上高は予想上回る 主力

ビジネス

イランで暗号資産取引が活発化、当局の制裁逃れ巡り米

ビジネス

ホワイトハウスの会合、暗号資産法案の行き詰まり打開

ビジネス

CKハチソン子会社、パナマ相手に仲裁手続き 港湾契
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 10
    少子高齢化は国防の危機──社会保障を切り捨てるロシ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中