最新記事

新型コロナウイルス

現場の医師が警鐘「オミクロン株で見落とされていたこと」 感染爆発で明るみになった課題とは?

2022年1月28日(金)09時00分
鈴木理香子(フリーライター) *東洋経済オンラインからの転載
子供の新型コロナウイルス感染のイメージ

オミクロン株の感染拡大では子供の感染者の増加も大きな問題に…… *写真はイメージです Hakase_ / iStockphoto

国内でも猛威を振るいはじめた新型コロナウイルスオミクロン株。毎日、毎週、倍々で更新される新規感染者数に驚くが、そんななかでわれわれはどう向き合えばいいのだろうか。

現場の医師が危惧すること

埼玉医科大学総合医療センター(川越市)総合診療内科教授の岡秀昭医師は、感染症の専門家として日々、コロナ対応にあたる。「当院にはコロナ病床が40床ほどありますが、今(1月15日現在)入院している患者さんは、オミクロン株の方がほとんどで6人です。それでも5波を思い返せばまだゆとりはあります」と現状を伝える。

背景にあるのは、国が打ち出した感染者対応の棲み分けだ。軽症患者は地域の病院、あるいは自宅療養で対応し、重症患者はECMO(エクモ)などの装備が整う大学病院のようなところが診る。

現在、同院では中等症の患者を中心に紹介が来て受け入れているが、人工呼吸器を使う重症患者はまだいない。岡医師は「(周辺地域で)当院のほかにコロナ患者さんをも診る病院が増えてきたおかげで、役割分担が進んできていると思います」という。

その一方で、岡医師が危惧しているのは、院内クラスターだ。

医療従事者が感染したり、濃厚接触者となったりすることで、患者を診られない状況に陥る可能性が、オミクロン株では現実味を帯びている。実際、沖縄ではそれが医療逼迫をもたらすとして大きな問題になっているが、今後は全国どこで起こってもおかしくない。

振り返ると、第5波では急増した重症患者を受け持つ医療従事者や病床の数が足りなくなったために、入院できずに自宅待機になり、死亡するケースが問題となった。

「第6波はそれとは違う医療逼迫が起こりかねない。今後は、周囲に感染している方が身近にたくさんいる状況になるでしょう。私たち医療従事者もいつどこで感染するかわからない状況を考えると、コロナ病床にいくら空床があっても、病院が機能しなくなるおそれがあります」

しかし、だ。

国内でコロナの感染者が確認されてから2年あまり。未知のウイルスだった当初とは違い、今、病院では根拠に基づいた感染対策を行っている。そうした万全を期した対策をしてもなお、オミクロン株では院内クラスターが起こってしまう。それはなぜなのか。

「院内感染には、"しかるべき対処をとってもむずかしいもの"と、"しかるべき対処をとれば予防できるもの"とにわかれます。オミクロン株の感染性の強さを考えると、100%完璧に院内感染を防ぐことは理論的に不可能だと思います。ですので、院内感染は起こらないだろうではなく、万が一起こったときのことを想定して、院内感染を早期探知し、被害を最小限にできるようわれわれも対策をとる必要があります」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 経営改善へ協議と

ビジネス

中国1月自動車販売19.5%減、約2年ぶり減少幅 

ワールド

米下院、トランプ関税への異議申し立て禁止規定を否決
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中