最新記事

生態系

バクテリアからクジラまで 海洋を支配していた生態系の法則を人類は破壊した

2021年11月16日(火)18時43分
松岡由希子

かつて「生物体量は微生物からクジラまであらゆる体サイズでほぼ同じ」だった TPopova-iStock

<スペイン・バルセロナ自治大学環境科学技術研究所などの研究チームは、海洋生物の生物体量を地球規模で分析した>

人類が自然界にもたらす影響について世界的な認知が広がってきたが、その影響は定量的な視点からまだ十分に明らかにされていない。

スペイン・バルセロナ自治大学環境科学技術研究所(ICTA-UAB)、独マックス・プランク研究所、カナダ・マギル大学らの国際研究チームは、海洋生物の生物体量(バイオマス)を地球規模で分析。2021年11月10日、「人類の影響は大型の海洋種に重大な事態をもたらし、海洋の生物多様性全体を劇的に変化させている」ことを示す研究論文を「サイエンスアドバンシズ」で発表した。

マグロの10億分の1の体質量のオキアミは、マグロの10億倍多く存在した

カナダ・ベッドフォード海洋研究所のレイモンド・シェルドン博士が1972年に発表した研究論文では、太平洋と大西洋の約80地点で採取した海洋プランクトンの存在量をもとに「生物体量は微生物からクジラまであらゆる体サイズでほぼ同じ」との仮説が示されていた。

「シェルドン・スペクトラム」と呼ばれるこの仮説によれば、マグロの10億分の1の体質量のオキアミは、マグロの10億倍多く存在し、マグロの生物体量はオキアミの生物体量と地球全体でほぼ同じと考えられる。

研究チームは、約3万3000地点の海洋で生息する従属栄養細菌、植物プランクトン、動物プランクトン、魚類、海洋哺乳類の生物体量を推計し、広範な海洋生物にわたって地球規模でこの仮説を検証した。

その結果、産業革命(1850年)以前は、この仮説のとおり海洋生物が体サイズに関わらず均等に分布し、体質量1~10グラム、10~100グラムといった体サイズごとの生物体量は約10億トンとほぼ一定であった。ただ、バクテリアは予測よりも豊富で、クジラははるかに少ない、という両極の例外があったが、この理由は不明だ。

GraphOfAbundanceVsBodyMassWithIconsShowingDifferentSpeciesRepresented.jpg

Ian Hatton et al, Science Advances, 2021)

研究論文の責任著者でマギル大学のエリック・ガルブレイス教授は「なぜこのような法則による必要があるのか、なぜ小さな種は大きな種に比べて多く存在するのか、その中間に理想の体サイズがあるのか、明らかになっていない。今回の検証結果は、海洋生態系についてまだ解明できていないことがたくさんあることを示唆している」と述べている。

生態系を通じたエネルギーの流れが根本的に変わってしまった

この研究結果では、産業革命以後、上位3分の1の生物体量に人類が影響を及ぼしていることも示している。人間の年間食料消費量のうち魚類や海洋哺乳類が占める割合は3%未満にすぎないが、その影響は甚大だ。体質量10グラム超の魚や海洋哺乳類では生物体量が産業革命以前に比べて60%減少し、最も大きいクジラの生物体量は約90%減少している。

GraphOfBodyMassVsOceanBiomassWithAnimalIconsAbove.jpg

Ian Hatton et al, Science Advances, 2021)

ガルブレイス教授は「人類が海洋生態系の頂点捕食者に取って代わっただけでなく、この200年にわたる累積的影響によって、生態系を通じたエネルギーの流れが根本的に変わってしまった」と指摘した。また「操業漁船を減らすことで我々が生み出してしまった不均衡を元に戻すことができる。乱獲の減少は漁業の収益性や持続可能性を高めることにもつながる。ともに協力して行動すれば、ウィンウィンの関係を築けるだろう」と説いている


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国BYD、1月販売台数は30%減 5カ月連続で減

ワールド

中国、応急管理相を調査 規律・法律違反の疑い

ワールド

25年ノーベル平和賞の情報漏れ、デジタルスパイの可

ワールド

中国、EU産乳製品調査巡り関税率引き下げ=欧州業界
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 2
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」から生まれる
  • 3
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタリア建築家が生んだ次世代モビリティ「ソラリス」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    中国がちらつかせる「琉球カード」の真意
  • 6
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    【銘柄】「大戸屋」「木曽路」も株価が上がる...外食…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中