最新記事

熱波

東アジアでも日本の気温上昇が顕著──グリーンピース報告

2021年8月10日（火）18時45分
松丸さとみ

東京では20年で約11日夏が早まった　（写真は2018年）REUTERS/Kim Kyung-Hoon

＜「グリーンピース・イースト・アジア」によると、東アジアで夏の到来が最も早まった都市は札幌だという＞

東アジアの57都市のうち8割以上で、20年前と比べて夏の到来が早まっており、中でも札幌市は、調査対象となった都市の中で最もこの傾向が顕著であることが、グリーンピース・イースト・アジアがこのほど発表した報告書で明らかになった。

東京では20年で約11日夏が早まった

報告書は、国際環境保護団体グリーンピースの東アジア支部「グリーンピース・イースト・アジア」がまとめたもの。日本（21都市）、中国（28都市）、韓国（8都市）の計57都市で、気温を分析した。2001～2020年の20年間とその前の20年間（1981～2000年）で、夏の到来（その年で気温が初めて30度以上に達した日）を比較したほか、1960年代以降で「気温が非常に高くなった日」の日数を比較した。

夏の到来については、57都市中48都市で早まっていることが分かった。日本では気象庁のデータを元に、21都市を分析。その年に気温が初めて30度に達した日について、2001～2020年の平均値と、その前の20年間の平均値で比較したところ、18都市で日付が早くなっていた。

とりわけ顕著だったのが札幌市で、2001～2020年は、その前の20年間と比べて夏の到来が23.1日も早まった。この日数は、今回調査した57都市の中で最大。日本国内では仙台市（19.1日）と北九州市（17.1日）が続いた。

東京では、1981～2000年の夏の到来は平均で6月20日だったのが、2001～2020年では6月9日となり、10.9日早まった。

逆に、日本国内で夏の到来が遅くなっていたのは、神戸市マイナス2.7日、熊本市マイナス0.2日、静岡市マイナス0.1日の3都市だった。

中国では28都市中24都市が夏の到来が早まった。20年前と比べて最も早くなったのは湖南省の省都である長沙市の21.9日で、調査した都市全体としては、札幌市に次いで2番目の早さだった。また、南寧はマイナス6.0日で、57都市中夏の到来が最も遅くなっていた。

韓国は8都市中6都市で夏の到来が早まっており、一番顕著だったのは韓国南西部に位置する光州（クァンジュ）で、12.7日だった。

57都市中、夏の到来が早まった日数が多い10都市のうち、6つが日本の都市だった。

＜夏の到来が早まった10都市＞
札幌市　23.1日
長沙市（中国）　21.9日
仙台市　19.1日
北九州市　17.1日
青島市（中国）　16.2日
千葉市　15.1日
浜松市　14.4日
広島市　13.9日
重慶市（中国）　13.8日
無錫市（中国）　13.7日

次のページ熱波や高温日も増加
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米・イランが核協議、交渉継続で合意　アラグチ外相「
2026.02.07

ワールド

ＥＵ、対ロシア制裁第20弾を提案　石油輸出向け海運
2026.02.07

ワールド

伊首相、バンス氏と会談　ミラノでは五輪開幕控え反Ｉ
2026.02.07

ビジネス

ＥＣＢの2大リスク、経済失速とインフレ下振れ定着＝
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中