最新記事

アイウエア

在宅勤務で目の疲れに悩む現代人...ブルーライトだけじゃないリスク要因

FOR YOUR EYES ONLY

2021年5月20日(木)16時24分
マデレン・デュシャーム
モニターを見つめる人(イメージ)

新たな必需品? コロナ禍のリモートワークでパソコンを見つめる時間は増えがちだが ALINA ROSANOVA/ISTOCK

<在宅勤務拡大でPC用メガネに注目が集まるが、パソコンの光から目を守る方法はほかにもある>

そのメガネじゃ駄目──。最近インスタグラムにログインしたとき表示された広告は、そう告げているようだった。

私は視力がひどく悪いため、医者の処方箋に基づき調整されたメガネがなければ、15センチ以上離れたものはまともに見えない。

でも、その広告(やたらとしょっちゅう表示される)は、目の前のものを見えるようにするだけでは駄目だと言う。パソコンやスマートフォンの「ブルーライト」からも目を守ってくれるメガネを着用するべきだというのだ。

インスタグラムだけではない。NBCテレビの朝の情報番組『トゥデー』の公式ホームページには、パソコン用メガネを推奨する記事が、この半年間で少なくとも8件も掲載された。CNNは「リモートワークの新たな必需品」だとまで言う。

画面を見つめる時間はますます長く

かねてからソーシャルメディアやビデオゲーム、そしてネットフリックスなどの動画ストリーミング配信の拡大で、大人も子供もスマホやタブレット型端末を見つめる時間は長くなる一方だった。

そこに新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的大流行)がやって来て、仕事の会議も、学校の授業も、プライベートな交流や娯楽もオンラインに移行し、私たちがパソコンやスマホを眺める時間はますます長くなっていった。

だから、こうしたデバイスが発する青い光を特別なメガネでブロックして、目の疲れを緩和し、視力低下や頭痛を防ぎ、睡眠の質を改善するべきだ、というわけだ。

確かに私自身、仕事で深夜までパソコンとにらめっこをしなければならない日が続いたときは、知らず知らずのうちに疲れた目を何度もこすっていることがある。

無理もない、と専門家は言う。紙に印刷された文字と違って、「コンピューターやスマホ画面に表示される文字は、輪郭がはっきりしていないことが多い」と、アメリカ検眼協会(AOA)のウィリアム・レイノルズ会長は指摘する。「画面のグレア(光沢)や反射も、視聴を難しくする可能性がある」

ここで注意してほしいのは、レイノルズは、特段ブルーライトが目の疲れの原因だとは言っていないことだ。むしろパソコンやスマホを長時間見続けているとよく起こる症状は、ドライアイだ。ただ、これは画面の明るさと関係しているとはいえ、やはりブルーライトという特別な種類の光が原因ではないようだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:求人詐欺で戦場へ、ロシアの戦争に駆り出さ

ワールド

ロシアがキーウを大規模攻撃=ウクライナ当局

ワールド

ポーランドの2つの空港が一時閉鎖、ロシアのウクライ

ワールド

タイとカンボジアが停戦に合意=カンボジア国防省
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 6
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 7
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 8
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 9
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中