最新記事

デジタル資産

話題のNFT(非代替性トークン)とは? デジタル絵に75億円:その仕組みと危険性

2021年4月5日(月)18時30分
青葉やまと

75億円で落札されたBEEPLEによるデジタルアート 「EVERYDAYS: THE FIRST 5000 DAYS」 2021/BEEPLE/REUTERS

<デジタルアートが数億円で落札されるなど、NFT(非代替性トークン)をめぐる驚くべきニュースが続く。実体のないデータの高額取引を可能にするNFTとは。そのメリットとしくみ、そして危険性を読み解く>

3月10日、わずか24ピクセル四方の小さなデジタルアートが日本円にして8億円で落札され、世界を驚かせた。「クリプトパンク」と呼ばれる1万点の作品群のうち1点で、パイプをくゆらせる宇宙人が描かれている。デジタル作品なので実体はない。落札者が8億円をかけて入手したのは、いわば作品の所有権を示す、「NFT」(Non-Fungible Token ノン・ファンジブル・トークン:非代替性トークン)と呼ばれるデジタル証明だ。

翌3月11日には、別のデジタルアートが75億円で落札されている。「エブリデイズ:ザ・ファースト5000デイズ」と題された、あるアーティストの既存作品5000点をコラージュした作品だ。こちらも実体はなく、所有権だけがNFTの形で取引された。

RTXABVKU.JPGBEEPLEによるデジタルアート 「EVERYDAYS: THE FIRST 5000 DAYS」 2021/BEEPLE/REUTERS

熱狂の渦は、芸術分野に留まらない。米NBA選手のデジタル・トレーディング・カードから、クリプトキティと呼ばれる猫育成・交換ゲーム内のバーチャルの猫、そしてツイッター創業者の最初のツイートに至るまで、あらゆるものの所有権がNFTというデジタル資産として競売にかけられ、驚くべき金額で落札されている。

こうした取引は、NFTの登場以前であれば成立させることが難しかった。取引対象はデジタルのアイテムであり、簡単に複製ができてしまうからだ。例えば宇宙人のドット絵アートはネット上に公開されており、誰もが無料でダウンロードできる。8億円で買いたいとは思わないだろう。ところがNFTはこの世に一点しかない「所有権」を売買できるようにすることで、世界中の資産家たちのあいだに入手合戦を巻き起こしたのだ。

NFTが可能にした、デジタル資産の値付け

複製が容易なデジタル空間のアイテムに対し、NFTは「トークンを持っている人だけを本物の所有者とみなす」という概念を持ち込み、唯一無二の付加価値を生んだ。いわばデジタルで保証された所有証明書だ。基本的に誰でも発行することができる。

作品の所有権を売りに出したいと思ったアーティストは、マーケットプレイス(NFTのオンライン取引所)を訪れ、NFTを鋳造(発行)する。鋳造したNFTがオークションで落札されると、NFTは購入者に譲渡され、アーティストは仮想通貨の形で対価を受け取る。通常は著作権は譲渡対象外となるため、アーティストは作品を引き続き展示したり、同じ作品のコピーを販売したりしても問題ない。

したがって購入者としては、引き続き誰もが閲覧可能なアートに大金を払ったことになる。しかし、所有権を示すNFTは世界に一つしか存在せず、そこに価値を見出すことができる。NFTの譲渡履歴はブロックチェーン技術で管理されており、そのしくみ上、再譲渡は可能だが、複製は不可能だ。

こうした性質は、投資対象としての価値をNFTにもたらした。75億円で売れた「エブリデイズ:ザ・ファースト5000デイズ」の落札者は当初謎に包まれていたが、オークションハウスのクリスティーズは、世界最大規模のNFTファンドの共同創設者による落札であったと後に明かした。巨額取引の背後には、このような投機的な動きがくすぶる。

ノン・ファンジブルとは一体?

気になった方のために、ここで「ノン・ファンジブル」が意味するところを確認してみよう。ブロックチェーンが扱うものには、ファンジブルな(つまり代わりが効く)ものと、ノン・ファンジブルな(代わりが効かない)ものとがある。

ファンジブルなものの代表例は仮想通貨だ。例えば現実世界であなたが百円玉を握っていたとして、誰か別の人の百円玉と突然交換しても、別段困ることはないだろう。百円は百円だ。したがって現金は、ファンジブル(代替可能)な性質を持つと言える。ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨も基本的には同じで、ファンジブルだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州知事と協議 地裁は移民摘発停

ワールド

イスラエル、ガザ最後の人質の遺体収容 ラファ検問所

ワールド

EU、米メタに有害投稿対策強化促す 「ワッツアップ

ビジネス

USAレアアース株、一時26%上昇 米政府の16億
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中