最新記事

医療

食物アレルギーは「免疫療法」で克服できる時代へ

2021年3月17日(水)16時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
一般的なアレルゲンとなる食品

食物アレルギー予防では「アレルゲン回避」が広く定着しているが…… monticelllo/iStock.

<従来の「アレルゲン回避」ではなく、原因食品を少量づつ摂取することで体を正常な状態に戻していく「免疫療法」が確立されつつある>


偶然アレルゲンに触れてしまえば(わずかとはいえ)死の危険さえある不安な生活を運命づけられた人たちに、医学はあまりに無力だった。しかし、そんな時代はもはや過去のものとなった。アレルゲンを避けるしか選択肢がなかった時代、治療法がまったくわからず何もできなかった時代は過ぎ去った。(15ページ)

食物アレルギーは決して「不治の病」ではなく、誰でも克服し、その戦いに終止符を打つことができる──そう説く専門家が増えている。

その一人で、アレルギー喘息の予防と治療で世界的に知られるケアリー・ナドー博士(スタンフォード大学アレルギー・喘息研究センター長)が、食物アレルギーについての最新研究と情報を詳細にまとめたのが、スタンフォード大学発 食物アレルギー克服プログラム(スローン・バーネット共著、山田美明訳、CCCメディアハウス)だ。

食物アレルギーとは、ある食物を摂取したときに、体の免疫システムがそれを有害物だと誤認して引き起こす症状を言う。じんましんや肌のかゆみ、目のかゆみ、鼻づまり、せき、低血圧などの症状が起こり、時には体の様々な器官が同時に影響を受ける「アナフィラキシー」を起こすこともある。

そのため、アレルギーを避けるために特に幼い子どもにはピーナッツや小麦、卵などアレルギーを引き起こすような食べ物を与えないほうがいいという「アレルゲン回避」が約半世紀、世界中で共有されてきた。特に1980年代後半から90年代前半にかけて、アメリカでピーナツアレルギーによる子供の死亡例がセンセーショナルに報じられたこともこれに拍車をかけた。

しかし、その後の研究で「アレルゲン回避」が逆に食物アレルギーを増やしていることが専門家の間ではすでに認知されている。2010年にアメリカ国立アレルギー・感染症研究所(NIAID)がアレルゲン回避には根拠がなく、食物アレルギーの予防にならないこと、そして2012年にアメリカ・アレルギー・喘息・免疫学会も「アレルゲン回避は時代遅れ」と発表している。しかし、アレルギー反応を起こすアレルゲンをあえて摂取することへの抵抗感は大きく、今でも「アレルゲン回避」はアレルギー対策・治療法として根強く広まっている。

免疫療法でシステムを再教育する

では、なぜ、「アレルゲン回避」が食物アレルギーを増やすのか? それはまだ脆弱な幼児期の免疫システムに食べ物という異物が無害であることを早めに教えることができないからだ。むしろ、生後早いうちから多くのアレルゲンに触れさせることで、さまざまなタンパク質が「アレルゲン」ではなく「食物」と見なす免疫システムに作ることができる。それによって、食物アレルギーを予防することができるのだ。

しかも、乳幼児だけでなく、すでに食物アレルギーを発症している人にも、形勢を逆転させる道ができた。それが「免疫療法」だ。アレルギーの原因となる食物を、ごくごく少量ずつ摂取していくことで、それを敵と見なさないよう免疫システムを再訓練する。ゆっくりと、だが確実に、体を正常な状態に戻していくことができるのだ(ちなみに日本では、年齢制限がありつつも、2014年からスギ花粉、2015年からダニアレルギーの「舌下免疫療法」が保険診療対象となっている)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国とスイスが通商合意、関税率15%に引き下げ 詳

ワールド

米軍麻薬作戦、容疑者殺害に支持29%・反対51% 

ワールド

ロシアが無人機とミサイルでキーウ攻撃、8人死亡 エ

ビジネス

英財務相、26日に所得税率引き上げ示さず 財政見通
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界最高の投手
特集:世界最高の投手
2025年11月18日号(11/11発売)

日本最高の投手がMLB最高の投手に──。全米が驚愕した山本由伸の投球と大谷・佐々木の活躍

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 2
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 3
    文化の「魔改造」が得意な日本人は、外国人問題を乗り越えられる
  • 4
    『トイ・ストーリー4』は「無かったコト」に?...新…
  • 5
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 6
    「水爆弾」の恐怖...規模は「三峡ダムの3倍」、中国…
  • 7
    中国が進める「巨大ダム計画」の矛盾...グリーンでも…
  • 8
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 9
    「不衛生すぎる」...「ありえない服装」でスタバ休憩…
  • 10
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 1
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 2
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評…
  • 5
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 6
    「座席に体が収まらない...」飛行機で嘆く「身長216c…
  • 7
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 8
    ドジャースの「救世主」となったロハスの「渾身の一…
  • 9
    筋肉を鍛えるのは「食事法」ではなく「規則」だった.…
  • 10
    レイ・ダリオが語る「米国経済の危険な構造」:生産…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中