最新記事

BOOKS

攻撃的な自分の上司が、ネット炎上の参加者かもしれないこれだけの理由

2020年10月23日(金)11時25分
印南敦史(作家、書評家)

Newsweek Japan

<ネット上で、あるいは自粛警察として「正義を振りかざす」人はどんな人なのか。データ分析から分かったのは、ネットに没頭する暇な人ではなく、「男性」「年収が高い」「主任・係長クラス以上」という傾向を持つ人たちだった>

SNSやネットニュースなどのコメント欄で、罵詈雑言のたぐいを目にすることは決して少なくない。つまり、炎上させたり、あるいは炎上に参加して、赤の他人を攻撃してしまう相当数の人がいるということだ。

それらはネットを利用していれば否応なしに目に飛び込んでくるだけに、もはや見るのを避けるほうが難しいとすら言えるかもしれない。『正義を振りかざす「極端な人」の正体』(山口真一・著、光文社新書)の著者も、本書の冒頭でそのことに触れている。


 このような炎上は日常的に耳にすることが増え、「特別な現象」ではもはやなくなってきた。Webリスクについて調査・コンサルをしているデジタル・クライシス総合研究所によると、2019年の炎上発生件数は、年間1200件程度であったようだ。一年は365日しかないので、一日当たり3回以上、どこかで誰かが燃えているのが現実といえる。(「はじめに」より)

しかもそれはネットだけの話ではなく、「極端な人」はさまざま場所に存在している。例えばそのいい例が、少し前に問題視された「自粛警察」だろう。

緊急事態宣言が発令されるなか、外出や営業の自粛要請に応じない個人や店舗、企業などに対し、「通報する」「中傷ビラを貼る」「電話をして暴言を吐く」「ネットで攻撃する」などして"私的な取り締まり"をする人たちのことである。

「自粛警察」出現の発端となったのは、言うまでもなく新型コロナウイルスの流行だ。姿の見えないウイルスが社会全体に不安を与えた結果、常に人々がストレスを抱えるようになった。そして、それが他にもさまざまな"理由"をつけて火を放つ人の数を増やしたというわけだ。


 人々はどのように対策をしたらよいのか分からないにもかかわらず、漠然とした不安を抱え続ける。そのような状況で、「悪者」を見つけて自分の中の正義感で批判をすることで、不安を解消して心を満たそうとするのである。脳科学の分野では、正義感から人をバッシングすることで、快楽物質「ドーパミン」が出るとも言われる。(87~88ページより)

では、「極端な人」とは具体的にどのような人たちなのだろうか? そう問われたとき、「暇を持て余し、常にネットに没頭している、どちらかといえば社交性の低い人たち」というような印象を抱く人は少なくないはずだ。

しかし、そんな捉え方を著者は否定する。彼らはどこか遠いところの人ではなく、実はすぐ近くにいるというのだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

豪中銀、予想通り政策金利据え置き インフレリスク警

ワールド

EU、環境報告規則をさらに緩和へ 10日草案公表

ワールド

中国外相「日本が軍事的に脅かしている」、独外相との

ワールド

焦点:米政権の燃費基準緩和、車両価格低下はガソリン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 9
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「…
  • 10
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 10
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中