最新記事

動物

世界最大級の鳥コンドル 5時間、170キロ、羽ばたかずに飛行していた

2020年7月28日(火)18時50分
松岡由希子

この「最も重い鳥」は、ほとんど羽ばたくことなく、空を飛んでいた...... Patrick Gijsbers-iStock

<空を飛ぶ鳥のなかで最大級の種として知られるアンデスコンドルは、ほとんど羽ばたくことなく、空を飛んでいることが明らかとなった......>

南米のアンデス山脈で生息し、主にシカやウシなどの大型獣の死体を食べるアンデスコンドルは、体重が15キロにも達し、空を飛ぶ鳥のなかで最大級の種として知られる。このほど、この「最も重い鳥」は、ほとんど羽ばたくことなく、空を飛んでいることが明らかとなった。

5時間17分にわたって一度も羽ばたかずに172キロメートルを飛行

英スウォンジー大学、独マックス・プランク動物行動研究所、アルゼンチン・コマウエ国立大学の共同研究チームは、独自で開発したフライトレコーダーを若いアンデスコンドル8羽に装着し、それぞれの羽ばたき回数や飛行時間などを216時間にわたって記録した。

2020年7月13日に「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」で発表された研究論文によると、アンデスコンドルが羽ばたいた時間は飛行時間全体のわずか1%にとどまり、なかには、5時間17分にわたって一度も羽ばたかずに172キロメートルを飛行したものもいた。

アンデスコンドルの羽ばたきの75%以上は離陸時に行われていた。また、弱い熱上昇気流の間を移動する際にも、地上に近づきそうになると、羽ばたき回数が増えた。

研究論文の筆頭著者でマックス・プランク動物行動研究所の運動生態学者ハンナ・ウイリアムズ博士は「鳥は、気流に乗って移動コストを最小化できる気象条件下で飛ぶが、あえて『コスト』をかけて羽ばたき、飛行せざるをえないときもある」としたうえで、「いつ、どこで着陸するか、どのタイミングで気流間を移動するかを判断することは重要だ。一旦着陸すれば、また離陸する必要があるため、不要な着陸によって『飛行コスト』がかさんでしまう」と指摘している。

「ほとんど羽ばたくことなく飛翔するとは、衝撃的な発見だ」」

研究論文の共同著者でスウォンジー大学のエミリー・シェパード教授は、AP通信の取材に対して「コンドルは熟練したパイロットだが、これほどまでに飛行のエキスパートであるとは思わなかった」と驚きを示している。

また、米スタンフォード大学のデービッド・レンティンク博士は「コンドルがほとんど羽ばたくことなく飛翔するとは、衝撃的な発見だ」と述べている。また、この研究成果は、若いアンデスコンドルでさえ、気流に乗ってエネルギー消費を最低限に抑えながら効率的に飛行する術を身につけていることを示すものとしても注目されている。

研究チームでは、一連の研究成果をふまえ、コンドルの飛行中の判断プロセスについてさらに研究をすすめ、目に見えない気流の位置をどのように突き止めているのかを解明する方針だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中