最新記事

感染症対策

WHO､新型コロナウイルス抑制にマスクの効果認める　手洗い･社会的距離と共に感染防止対策の一つ

2020年4月4日（土）11時08分

WHOは3日、新型コロナウイルスに対応するに当たりマスクの使用やその他の手段で口元を覆うことが感染拡大抑制の一助になる可能性があるとの見解を示した。写真はニューヨーク証券取引所で3月9日撮影。Bryan Smith - REUTERS

世界保健機関（WHO）は3日、新型コロナウイルスに対応するに当たりマスクの使用を主に医療関係者に集中させる必要があるとの見解を変えていないとしながらも、手作りのマスクの使用やその他の手段で口元を覆うことが感染拡大抑制の一助になる可能性があるとの見解を示した。

WHOで緊急事態対応部門を統括するマイケル・ライアン氏は「外科用マスクは第一線で対応する医療関係者のためにとっておく必要があるが、咳やくしゃみ（による飛沫の拡散）を防止するためにマスクを使ったり、口元を覆ったりすることは悪い考えではない」と指摘。マスク着用について議論することは「極めて重要」との認識を示した。

その上で、マスク着用は全般的な感染防止対策の一環と考えるべきで、手洗い、ソーシャル・ディスタンシング（社会的距離）の敢行の必要性を否定するものではないとしながらも、「手作りのマスクや布製のマスクを一般市民が使用することは、新型ウイルス感染拡大の全般的な抑制の一助になる可能性がある」と述べた。

米国立アレルギー感染症研究所のファウチ所長はこの日、新型ウイルスの感染拡大抑制に向け、外出する際は他人との間に適切な距離を取る措置に加え、マスクなどで顔を覆うことを推奨する姿勢を表明。ただ「マスク着用はフィジカル・ディスタンシング（物理的距離の確保）に追加して行うもので、代替するものではない」と述べた。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

【関連記事】
・｢アビガン｣は世界を救う新型コロナウイルス治療薬となれるか
・新型コロナに「脳が壊死」する合併症の可能性
・米大､新型コロナウイルス用「貼るワクチン」動物実験で効果確認 

cover200407-02.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月7日号（3月31日発売）は「コロナ危機後の世界経済」特集。パンデミックで激変する世界経済／識者7人が予想するパンデミック後の世界／「医療崩壊」欧州の教訓など。新型コロナウイルス関連記事を多数掲載。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

政府内に省エネ呼びかけ案、エコ運転など「ナッジ手法
2026.04.03

ワールド

世界食料価格、中東紛争で上昇　肥料コスト高も影響
2026.04.03

ワールド

ウクライナ軍、ロシアの攻勢阻止　前線は良好＝ゼレン
2026.04.03

ワールド

パキスタンとアフガンの和平交渉、着実に進展＝中国外
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 5
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 8
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 9
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中