最新記事

香港デモ

中国国営テレビ、米NBAのシーズン開幕戦放映せず

2019年10月23日(水)15時49分

中国国営テレビの中国中央電視台(CCTV)は、米プロバスケットボール(NBA)のシーズン開幕戦を放映しなかった。12日、深センで撮影(2019年 ロイター/Tyrone Siu)

中国国営テレビの中国中央電視台(CCTV)は23日、米プロバスケットボール(NBA)のシーズン開幕戦を放映しなかった。

NBAの独占TV放映権を持つCCTVはスポーツチャンネルで、レギュラーシーズン初戦のトロント・ラプターズ対ニューオーリンズ・ペリカンズ戦を放映しなかった。また、この日2番目の試合のロサンゼルス・レイカーズ対ロサンゼルス・クリッパーズ戦も放映せず、代わりに武漢で行われたミリタリーワールドゲームズを放映した。

CCTVは、NBAのレギュラーシーズンの試合を放映しないとは公式には発表していないが、CCTVのスポーツチャンネルの番組表には、週内のNBAの試合の放映予定は載っていない。

NBAのヒューストン・ロケッツのゼネラル・マネジャー(GM)、ダリル・モーリー氏が、香港の抗議活動を支持する内容をツイッターに投稿したことを受け、中国ではNBAへの反発が広がっている。

CCTVなど中国の国営メディアは、モーリー氏のツイートを強く非難。CCTVは、NBAとの関係を見直す方針を表明している。

[北京 23日 ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2019トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます




20191029issue_cover200.jpg
※10月23日発売号は「躍進のラグビー」特集。世界が称賛した日本の大躍進が証明する、遅れてきた人気スポーツの歴史的転換点。グローバル化を迎えたラグビーの未来と課題、そして日本の快進撃の陰の立役者は――。



今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン外相、米との核協議で「指針となる原則」で大筋

ビジネス

米ワーナー、パラマウントに1週間の交渉期間 上積み

ビジネス

インフレ2%に向かえば年内「数回」の利下げ可能=シ

ワールド

ウクライナ、ロシア黒海の石油ターミナルなどに長距離
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中