最新記事

中東

サウジ石油施設攻撃はトランプがなめられたから起きた

This Is the Moment That Decides the Future of the Midle East

2019年9月19日(木)17時20分
スティーブン・クック

サウジアラビアのサルマン国王の王宮を訪問したドナルド・トランプは、歓迎のために披露された剣の舞に参加した(2017年5月)Jonathan Ernst- REUTERS

<サウジアラビアの主要石油施設が攻撃された。ここで石油の道を死守しなければ、アメリカは中東に居場所を失うかもしれない>

第2次大戦後、アメリカの中東政策は「3つの中核的利益」に基づいて動いてきた。第一が石油の自由な流通を守ること、第二がイスラエルの安全を守ること、第三は、これら2つの中核的利益を侵しアメリカに挑戦する国やグループが表れないようにすることだ。

つまり、イスラエルとの「特別な」関係を別にすれば、アメリカが中東に関わる理由は石油しかない。

だからこそ、サウジアラビアの重要な石油処理施設が攻撃を受けた今は、きわめて重要な時期だ。トランプ政権がどう対処するかによって、アメリカの権力層が今もエネルギー資源を中核的な国益と考えているのか、あるいは逆に中東を去ろうとしているのか、それがはっきりするだろう。

9月14日の朝、サウジアラビア東部アブカイクとクライスにある主要石油施設が無人機などによる攻撃を受け、イエメンの武装勢力ホーシー派による犯行らしい、というニュースが伝わると、外交専門家は、サウジアラビアはイエメンの内戦に介入して恨みを買っているとか、ホーシー派はイランの影響下にあるとか、様々な議論が起こった。

<参考記事>サウジのムハンマド皇太子、韓国に防空システム構築支援を要請

ポンペオはイランを非難

しかし今回の攻撃については、マイク・ポンペオ米国務長官がイランを名指しで非難したのちも謎は深まる一方だ。イラン政府には間接的な責任しかない可能性が高いことからすると、対イラン強硬派のポンペオがイランを直接非難したのは少々やりすぎだったかもしれない。

だがポンペオのような発想も、あながち理不尽ではない。イランは中東で、長年にわたって代理戦争を展開してきた。ホーシー派のような武装勢力に金、技術、武器を提供して、汚い仕事をさせてきたのだ。

だからポンペオの主張に同意する者もいる。ホーシー派はドローンをもっていないし、イラン南西部から巡航ミサイルが飛んできた、という話もある。だが実際のところ、それは一番重要な問題ではない。

肝心なのは、1945年2月にアメリカのフランクリン・ルーズベルト大統領がサウジアラビアのアブドルアジズ・イブン・サウード国王と会って石油供給の約束を取り付けて以降、アメリカはずっとシーレーン防衛を中東政策の柱に据えてきたということだ。

イラクのクウェート侵攻をきっかけに1991年に始まった湾岸戦争も、単に「石油を守る戦争」ではなく、「石油の道を守る戦争」だった。

<参考記事>サウジ石油施設攻撃は歴史的転換点、イランは「非対称戦争」で原油相場を人質に

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アップル、関税で4─6月に9億ドルコスト増 自社株

ビジネス

英中銀は8日に0.25%利下げへ、トランプ関税背景

ワールド

米副大統領、パキスタンに過激派対策要請 カシミール

ビジネス

トランプ自動車・部品関税、米で1台当たり1.2万ド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 7
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 8
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 9
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 10
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中