最新記事

中国

中国の量子通信衛星チームが米科学賞受賞

2019年2月18日(月)12時40分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

世界初の量子通信衛星、中国が打ち上げ成功 China Daily/REUTERS

中国は人類が解読できない「量子暗号」を搭載した量子衛星「墨子号」を打ち上げ、人類初の量子暗号通信に成功している。2月14日、ワシントンでそのチームが米クリーブランド賞を受賞した。中国大陸では初めてのことだ。

暗号を制する者が世界を制する――人類が解読できない「量子暗号」

2016年8月16日午前1時40分、中国は世界で初めての量子通信衛星「墨子(ぼくし)号」の打ち上げに成功した。「長征2号」ロケットを使い、中国甘粛省のゴビ砂漠にある酒泉衛星発射センターから発射した。

量子通信衛星というのは、人類が解読できない「量子暗号」を搭載した人工衛星のことである。この研究を主導した中国科学院宇宙科学先導特別プロジェクトのリーダーを務めたのは、中国科学院量子信息(情報)・量子科学技術創新研究院院長で、中国科学技術大学の副学長でもある潘建偉氏だ。彼は中国共産党員ではなく、中国にある八大民主党派の内の一つ、「九三学社」の党員であることが興味深い。

1970年生まれの潘建偉は、1996年(26歳)でオーストリアに留学し、宇宙航空科学における最高権威の一人であるツァイリンガー教授に師事した。2001年に中国に帰国し、以来、「量子暗号」の研究に没頭した。

「量子暗号」というのは「量子(quantum)」の「粒子性と波動性」(非局所性)を用いた「量子もつれ通信」のことで、「量子通信」は「衛星・地球面の量子鍵配送」や「地球面から衛星への電子テレポーテーション」などによって通信する手段だ。「鍵」を共有しない限り、絶対に第三者により情報を盗まれることはない。

中国は2017年には墨子号を通して、オーストリアと北京の間の量子通信に成功し、2018年にトップニュースの形でイギリスの学術誌『ネイチャー』に掲載され、アメリカの学術誌『サイエンス』にも掲載された(「量子暗号」や「量子通信」あるいは「鍵」などの詳細に関しては、拙著『「中国製造2025」の衝撃 習近平はいま何を目論んでいるか』の第四章で述べた)。 

問題は、「暗号を制する者が世界を制する」と言われる中、現段階では人類の誰にも解読できない「量子暗号」生成に成功し、それを搭載した「量子通信衛星」を最初に打ち上げたのが、アメリカでもなければ日本でもなく、ほかならぬ中国だったということである。

5G がどうのこうのと言っている場合ではない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領「次はキューバ」、具体策には触れず

ワールド

ロシア、4月1日からガソリン輸出禁止措置 副首相が

ワールド

米トマホーク850発以上使用、イラン攻撃4週間 国

ワールド

アングル:米民主党、牙城カリフォルニア州の知事選で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊張緩和の兆しか
  • 3
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?...「単なるホラー作品とは違う」「あの大作も顔負け」
  • 4
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 5
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 6
    「俺たちはただの人間だ」――BTSが新アルバム『ARIRAN…
  • 7
    日本経済にとって、円高/円安はどちらが「お得」な…
  • 8
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 9
    アメリカのストーカー対策、日本との違いを考える
  • 10
    ニュースでよく聞く「東京外国為替市場」は、実際は…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    【クイズ】2年連続で「世界幸福度ランキング」で最下…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    まずサイバー軍が防空網をたたく
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中