最新記事

アメリカ経済

AGFA+Netflixの「FAANG」株、人気の時代は終幕か?

2018年12月22日(土)09時33分

12月20日、いわゆるモメンタム投資は全てがバラ色に包まれているわけではない。写真はフェイスブック、アマゾン、ネットフリックス、グーグル各社のロゴ(2018年 ロイター)

いわゆるモメンタム投資は全てがバラ色に包まれているわけではない──。これは20日のニューヨーク株式市場でナスダック総合が弱気相場に片足を突っ込んだ中で、投資家が味わった苦い教訓だ。

長期にわたる米国株の強気相場が終盤に差し掛かってもなお、今まで投資家はさらに値上がりしそうだとみなされた一連の銘柄に買いを入れ、多大な利益を手にしてきた。だが足元で潮目が変わり、投資家は十分素早く逃げ出すことができないように見える。

モメンタム投資の代表格は、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム、アップル、ネットフリックス、アルファベット子会社グーグルの頭文字を合わせた「FAANG」銘柄の買い。

こうした取引についてロバート・W・ベアードの機関投資家セールス取引担当マネジングディレクター、マイケル・アントネッリ氏は「幕が下りた。もはや箸にも棒にもかからない。『FAANGトレード2009─18』という墓碑銘が刻まれている」と述べ、5社の成長率とバリュエーションの高騰は最終的にストップしたと付け加えた。

20日のナスダック総合終値は、8月29日に付けた最高値から19.5%下がり、2割安という弱気相場入りの正式認定が目前になった。8月終盤以降のFAANGの下落率は19─30%程度だった。

ナスダック総合構成銘柄のいくつかはもっと大きく下げているとはいえ、時価総額や投資家層の幅広さから言ってもFAANGの指数全体に対する影響力は抜きんでている。

アップルを除くFAANGの予想利益に基づく株価収益率(PER)は、依然としてS&P総合500種の15.3倍を相当上回っている。それでも株価急落に伴ってPERは下がっており、アマゾンとネットフリックスの下振れ幅が最も大きい。

チェリー・レーン・インベストメンツのパートナー、リック・メクラー氏は「FAANGのバリュエーションをきっちり把握するのは非常に難しい。多くの部分が将来の話だからだ。投資家は彼らが描く未来図に喜んで対価を支払う場合もあるし、そうでない場合もある。今は対価を払うのを渋っているようだ」と話した。

ただしハイテク株は経済全体の減速が予想される局面で堅調さを保つ可能性があり、積極的には資金を引き揚げない投資家もいる。

インベスコのチーフ・グローバル市場ストラテジスト、クリスティナ・フーパー氏は、FAANGに関して投資家の側に選別化・差別化の姿勢が強まっていて、この傾向は続くと予想。「FAANGの一部にとって買い場が提供されるのは間違いないが、全ての買い場になるわけではない」と説明した。

(Chuck Mikolajczak、Caroline Valetkevitch記者)

[ニューヨーク 20日 ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2018トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

ニューズウィーク日本版 ISSUES 2026
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月30日/2026年1月6号(12月23日発売)は「ISSUES 2026」特集。トランプの黄昏/中国AIに限界/米なきアジア安全保障/核使用の現実味/米ドルの賞味期限/WHO’S NEXT…2026年の世界を読む恒例の人気特集です

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物、25年は約20%下落 供給過剰巡る懸念で

ワールド

中国、牛肉輸入にセーフガード設定 国内産業保護狙い

ワールド

米欧ウクライナ、戦争終結に向けた対応協議 ゼレンス

ワールド

プーチン氏、ウクライナでの「勝利信じる」 新年演説
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 5
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 8
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中