最新記事

アメリカ政治

米中間選挙、ハリウッドが描く「反トランプ作戦」のシナリオとは?

2018年11月1日(木)16時00分

10月11日、反トランプ運動の最前線にいる米ハリウッド業界は、11月6日の中間選挙において州知事などの選挙の候補者を支援するために、スターたちの影響力と創造性を生かそうとしている。写真は俳優のブラッドリー・ウィットフォードさん。2月にビバリーヒルズで撮影(2018年 ロイター/Mario Anzuoni)

ハリウッドで先月、100人を超える人々の関心が政治に注がれた。場所は「OMG WTF」という派手なサインを掲げたクールなピアノバーだ。

トランプ米大統領と不倫関係を持ち、口止め料を支払われたと主張している米ポルノ女優ストーミー・ダニエルズさんの弁護士を務めるマイケル・アベナッティ氏を中心に集まった人々だ。

「OMG WTF」は、共和党が優位に立つオハイオ、ミシガン、ジョージア、ウィスコンシン、テキサス、フロリダの6州で州議会議員などのポストを狙う民主党候補を支援する政治行動委員会(PAC)だ。州の頭文字を並べたものだが、どちらも「なんてことだ」という意味の3文字の略語で構成されている。

米コメディ「ファニー・オア・ダイ」の元プロデューサー、ベン・シーハン氏(33)は、この会の名称は「私たちが毎日、感じている感情でもある」と語り、人々の笑いを誘った。

ハリウッドのエンタメ業界は、これまでトランプ大統領に対する政治的抵抗の最前線に立っており、移民から銃規制に至るまで、さまざまなテーマに関する進歩的な意見を後押しするために、各種の授賞式やソーシャルメディア、寄付などの場を利用してきた。

ハリウッドは現在、11月6日の中間選挙において「ダウンバロット」と呼ばれる選挙の候補者を支援するために、スターたちの影響力と創造性を生かそうとしている。「ダウンバロット」というのは通常、投票用紙のなかで国政選挙よりも下の方に記載されている州や地方自治体の公職選挙を意味する言葉だ。

このアプローチは、2016年の米大統領選挙が与えた「トランプ・ショック」を受けて、ハリウッドが練り直した政治行動シナリオの一環だ。

4年に1度の米大統領選では、選挙資金を集めるセレブたちが話題を呼び、彼らは有力候補の応援にも登場する。人気歌手のケイティ・ペリーさん、俳優のジョージ・クルーニーさん、プロバスケットボール選手のレブロン・ジェームズさんなど、前回の大統領選でトランプ氏に敗れたヒラリー・クリントン民主党候補を支持したセレブは数多い。

だが、中間選挙の際にはこうしたトップクラスのエンターテイナーが目立たないのが普通であり、彼らが乗り出すのは、注目の激戦区というのが、これまでの常だった。米ポップス歌手テイラー・スウィフトさんは今月、政治に関する沈黙を破り、テネシー州知事と同州選出の上院議員について民主党候補を支持することを明らかにした。

トランプ氏が大統領に就任し、ムスリムが多数を占める複数国家からの渡航禁止措置などの政策を導入し始めると、ハリウッドのタレントたちは、こうした動きに抵抗することに情熱を傾けるようになった、と政治ストラテジストは指摘する。彼らは、ハリウッドがどうすれば最も効果的に反撃できるかをじっくり検討しているという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、中南米に「信頼できる」関係約束 トランプ氏と

ビジネス

首都圏マンション、1月発売戸数44.2%減 価格2

ビジネス

インタビュー:中立金利想定は1.2―2.8%、早け

ビジネス

中国新築住宅価格、1月も前月比横ばい 不動産セクタ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 2
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「20歳若返る」日常の習慣
  • 3
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防衛隊」を創設...地球にぶつかる確率は?
  • 4
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    1月を最後に「戦場から消えた」北朝鮮兵たち...ロシ…
  • 7
    祝賀ムードのロシアも、トランプに「見捨てられた」…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 10
    ウクライナの永世中立国化が現実的かつ唯一の和平案だ
  • 1
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 2
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だった...スーパーエイジャーに学ぶ「長寿体質」
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 7
    【徹底解説】米国際開発庁(USAID)とは? 設立背景…
  • 8
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 9
    イスラム×パンク──社会派コメディ『絶叫パンクス レ…
  • 10
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 9
    戦場に「杖をつく兵士」を送り込むロシア軍...負傷兵…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中