最新記事

世界遺産

文化遺産がリニューアルに失敗？　マレーシアのバトゥ洞窟、極彩色にした階段に非難殺到

2018年8月30日（木）18時30分
大塚智彦（PanAsiaNews）


バトゥ洞窟の階段が塗り替えられた騒動を伝える現地メディア　 The Star Online / YouTube

法律違反かどうか、という問題は別にして「周囲の景観との不釣り合い」との指摘が出ていることに関して寺院の改修委員会は「今回の塗り直しはさらに観光客を引きつけることになり、それを含めた改修は信者によりよい祈りの場を提供することになる」と説明、「世論」は意に介さない方針のようだ。

マレーシアの現地メディアによると、今回の改修には寄付を含めて約610万マレーシアリンギット（約1600万円）の経費がかかっており、階段の色塗り替えは改修委員会会長の息子が出したアイデアだったことも「世論を一顧だにしない頑なな姿勢」の背景にあるのではないかとみられている。

観光誘致のロゴマークも批判で撤回

マレーシアの観光業界を巡っては、2020年までの観光誘致キャンペーンで観光促進用の公式ロゴが批判を浴びて作り直す事態に追い込まれている。（Newsweek日本語版8月15日参考）ロゴに描かれていたマレーシアを象徴する動物であるオランウータンとデングザル、亀が揃ってサングラスをかけていたのがその批判の原因だった。

今回のバトゥ洞窟の階段塗り替えもロゴ作り直しのようにマレーシアの一般市民の視点がそもそも欠如していたことも一因となっているのではないかとの指摘もある。

しかしその一方で、バトゥ洞窟は観光地ではあるが基本的にヒンドゥー教の寺院という宗教施設であり「その改修や色塗りに関係者以外が口を挟む問題ではないのではないか」との意見があるのも事実である。

地元の「スターメトロ」の報道では、以前バトゥ洞窟をユネスコの文化遺産に登録させようという運動があったものの、「現状の建造物が周囲の環境と著しく調和していない」との理由で登録を見送られた経緯があると指摘している。

newsweek_20180830181118.JPG

階段の塗り替え前のバトゥ洞窟の全景。確かに寺院の施設は周囲の自然と「著しく」調和していない。（撮影筆者）

バトゥ洞窟があるセランゴール州当局も「こちらにも階段の色塗り替えの連絡は届いていない」と「階段の色」問題には関心を示しており、政府の文化財保護局とともに「今後何が必要で、何ができるのか、寺院側の説明をよく聞いたうえで、話し合いによる解決策をみつけたい」としている。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦（ジャーナリスト）
PanAsiaNews所属　1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」（東洋経済新報社）、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」（小学館）など

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号（2月10日発売）は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ　米中首脳会談
2026.02.12

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンＣＥＯを解任　後任に独メルクの
2026.02.12

ビジネス

英ＧＤＰ、第4四半期は前期比0.1％増　通年は1.
2026.02.12

ビジネス

〔情報ＢＯＸ〕主要企業の想定為替レート一覧
2026.02.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中