最新記事

中国

中国サッカーファンが日本チームを大絶賛!

2018年7月6日(金)13時10分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

●そうだよ!もしベルギーの監督が選手交代していなかったら、日本はベルギーに勝っていたかもしれない。アジアの夢を叶えてくれたかもしれない。それくらい、日本チームの力は凄かった。正直に礼賛する!

●西野はなぜ、もっと早く選手を交代させなかったのか?それだけが疑問として残る。

●選手交代で、この体躯のギャップを埋めるべきだったのでは?

中国は日本に学べるのか?

●中国が日本チームに追いつける日が来るとは、とても思えない。

●そもそもサッカーに対する概念が違うんだよ。日本は小学生のころからサッカーを学ばせ、中学、高校と、学校間の対抗試合さえある。大学に進めばなおさらだ。そういった優秀な選手が下から積み上がっていって、プロの選手になっていくんだぜ。

●中国ときたら、どうだい?学園(キャンパス)サッカーなんて、あるかい?小さいころからサッカーをやったとしたって、たかだか遊びみたいなものだよ。日本じゃ、プロになれなくたって、ちゃんと別の勉学の道が用意されていて、他の専門や職業を選択することができる。中国はどうだい?プロの道から外れた者は、もうそれでお終い。人生の選択がなくなってしまう。どこの親が、そんなリスクをわが子に負わせるって言うんだい?だから、無理無理!中国チームが日本チームみたいになる日は来やしないよ。

中央テレビ局CCTVは?

これらの、不思議なほどの日本チームへの礼賛と中国チームに対する自虐的なほどの批判を受けてか、中国共産党が管轄する中央テレビ局CCTVは、なんとこの日、「少年サッカー」の映像を流していた。

「習近平国家主席は、こよなくサッカーを愛し、中国のサッカー選手の育成に心を注いでおられます」というアナウンサーの習近平を褒め上げるトーンの声に合わせて、少年たちがサッカーの練習に励む姿を報道したのだ。

民主的な普通選挙がない中国では、政府はネットユーザーの声に異常なほどデリケートに反応する。それは「人民の声」であり、本来なら「選挙民の声」だからだ。しかし今回ネットユーザーたちは中国政府を批判したわけではないので、これら日本チームを礼賛するコメントを削除する訳にもいかない。

7月3日、CCTVが「少年サッカー」の映像を流したことに、中国の苦悩の一端を見る思いがし、なんとも興味深かった。

endo-progile.jpg[執筆者]遠藤 誉
1941年中国生まれ。中国革命戦を経験し1953年に日本帰国。東京福祉大学国際交流センター長、筑波大学名誉教授、理学博士。中国社会科学院社会科学研究所客員研究員・教授などを歴任。著書に『習近平vs.トランプ 世界を制するのは誰か』(飛鳥新社)『毛沢東 日本軍と共謀した男』(中文版も)『チャイナ・セブン <紅い皇帝>習近平』『チャイナ・ナイン 中国を動かす9人の男たち』『ネット大国中国 言論をめぐる攻防』など多数。

※当記事はYahoo!ニュース 個人からの転載です。

この筆者の記事一覧はこちら≫

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豪当局、AI機能巡りマイクロソフトを提訴 「高額プ

ワールド

米CIAとトリニダード・トバゴが「軍事的挑発」、ベ

ワールド

印製油大手、西側の対ロ制裁順守表明 ロスネフチへの

ビジネス

日経平均は続伸で寄り付く、初の5万円台 米株高と米
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 3
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水の支配」の日本で起こっていること
  • 4
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 5
    メーガン妃の「お尻」に手を伸ばすヘンリー王子、注…
  • 6
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下にな…
  • 7
    1700年続く発酵の知恵...秋バテに効く「あの飲み物」…
  • 8
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 9
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 10
    【テイラー・スウィフト】薄着なのに...黒タンクトッ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 10
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中