最新記事

セックス

魚を多く食べるカップルはセックスの回数が多く妊娠も早い

2018年6月4日(月)15時09分
ダナ・ダビイ

魚をたくさん食べるほうがいい理由がまた増えた bm4221-iStock

<ハーバード大学の研究で明らかになった。その理由はまだ解明できていないが、想像される理由は2つある>

魚をよく食べるカップルはセックスの回数が多く、より短期間で妊娠することが、米ハーバード大学の新たな研究で明らかになった。寿司を食べることがなぜセックスにいいのか、科学はまだ説明できないが、魚に多く含まれる「オメガ3脂肪酸」には男女両方の生殖能力を高める効果がある、と研究は指摘する。それで魚好きのカップルは妊娠しやすいのかもしれない。

米学術誌「the Journal of Clinical Endocrinology and Metabolism(臨床分泌・代謝ジャーナル)」に掲載された同研究は、2005~2009年にアメリカで実施された「不妊と環境に関する長期的調査」に参加した、妊活中のカップル501組の食生活に注目した。調査はカップルの生活習慣を1年にわたって追跡調査し、セックス回数や、魚を摂取したかどうかを毎日記録。妊娠の有無は家庭用の妊娠検査薬で判定した。

その結果、女性の排卵周期ごとに男女の両方が魚介類を8回以上食べたカップルは、0~1回しか食べなかったカップルよりも1年以内の妊娠率が高かった。たとえば、魚介類を週に2回以上食べたカップルの92%が1年以内に妊娠したという。さらに、魚介類の摂取量が最多だったグループは、1年以内に妊娠する確率が最も高かった。

魚を食べるのは仲が良い証?

今回の研究はその背後にある理由を説明していないが、過去の研究から、魚介類をよく食べる人は総じて健康な傾向が強いことが分かっている。実際に彼らは長生きし、狭心症や心筋梗塞などの冠動脈疾患や心臓病になるリスクが低い、と米誌「アトランティック」は伝えた。

魚をよく食べるカップルは、セックス回数も多めだった。研究の責任者はその理由について、科学的というよりむしろ当然の結果だとみている。

「魚介類をそろって多く食べるカップルは、より多くの食事を共にし、(夜を含めて)より多くの時間を一緒に過ごす可能性が高い。そうした行動が、セックス回数の増加に結びついているかもしれない」と、ハーバード大学公衆衛生大学院のアンドレイ・ガスキンズ研究員は米女性誌「バッスル」に語った。

(翻訳:河原里香)

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ウクライナ、ジュネーブで高官協議 ロシア特使も現

ワールド

米イラン第3回核協議で「進展」、依然溝も 1週間以

ワールド

原油タンカーの運賃急騰、イラン情勢受け2020年以

ビジネス

エヌビディア株一時4.8%安、好決算もAI投資巡る
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    戦術は進化しても戦局が動かない地獄──ロシア・ウクライナ戦争5年目の現実
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 6
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 7
    「まるで別人...」ジョニー・デップの激変ぶりにネッ…
  • 8
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 9
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 10
    「3列目なのにガガ様が見えない...」観客の視界を遮…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 5
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 9
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中