最新記事

セックス

魚を多く食べるカップルはセックスの回数が多く妊娠も早い

2018年6月4日(月)15時09分
ダナ・ダビイ

魚をたくさん食べるほうがいい理由がまた増えた bm4221-iStock

<ハーバード大学の研究で明らかになった。その理由はまだ解明できていないが、想像される理由は2つある>

魚をよく食べるカップルはセックスの回数が多く、より短期間で妊娠することが、米ハーバード大学の新たな研究で明らかになった。寿司を食べることがなぜセックスにいいのか、科学はまだ説明できないが、魚に多く含まれる「オメガ3脂肪酸」には男女両方の生殖能力を高める効果がある、と研究は指摘する。それで魚好きのカップルは妊娠しやすいのかもしれない。

米学術誌「the Journal of Clinical Endocrinology and Metabolism(臨床分泌・代謝ジャーナル)」に掲載された同研究は、2005~2009年にアメリカで実施された「不妊と環境に関する長期的調査」に参加した、妊活中のカップル501組の食生活に注目した。調査はカップルの生活習慣を1年にわたって追跡調査し、セックス回数や、魚を摂取したかどうかを毎日記録。妊娠の有無は家庭用の妊娠検査薬で判定した。

その結果、女性の排卵周期ごとに男女の両方が魚介類を8回以上食べたカップルは、0~1回しか食べなかったカップルよりも1年以内の妊娠率が高かった。たとえば、魚介類を週に2回以上食べたカップルの92%が1年以内に妊娠したという。さらに、魚介類の摂取量が最多だったグループは、1年以内に妊娠する確率が最も高かった。

魚を食べるのは仲が良い証?

今回の研究はその背後にある理由を説明していないが、過去の研究から、魚介類をよく食べる人は総じて健康な傾向が強いことが分かっている。実際に彼らは長生きし、狭心症や心筋梗塞などの冠動脈疾患や心臓病になるリスクが低い、と米誌「アトランティック」は伝えた。

魚をよく食べるカップルは、セックス回数も多めだった。研究の責任者はその理由について、科学的というよりむしろ当然の結果だとみている。

「魚介類をそろって多く食べるカップルは、より多くの食事を共にし、(夜を含めて)より多くの時間を一緒に過ごす可能性が高い。そうした行動が、セックス回数の増加に結びついているかもしれない」と、ハーバード大学公衆衛生大学院のアンドレイ・ガスキンズ研究員は米女性誌「バッスル」に語った。

(翻訳:河原里香)

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、プーチン氏のイラン支援を示唆 ドローン

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、3月速報値55.5に悪化

ワールド

キューバ、米と協議開始 石油封鎖の影響深刻化

ワールド

トランプ氏、イランのウラン押収の可能性に言及=報道
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 2
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 8
    北極海で見つかった「400年近く生きる生物」がSNSで…
  • 9
    謎すぎる...戦争嫌いのMAGAがなぜイラン攻撃を支持す…
  • 10
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中