最新記事

宇宙ベンチャー

今度こそ宇宙へ―堀江貴文氏が出資する宇宙ベンチャー、ロケット打ち上げ迫る

2018年4月17日(火)15時00分
鳥嶋真也

ロケットを前にたたずむ、インターステラテクノロジズの稲川貴大社長と、ファウンダー・取締役の堀江貴文氏 (C) インターステラテクノロジズ

<日本の宇宙ベンチャー「インターステラテクノロジズ」が4月28日にロケット打ち上げる。昨年7月に1号機が打ち上げられたが宇宙には届かず、リベンジに挑む>

北海道の宇宙開発企業インターステラテクノロジズ(IST)は2018年4月28日に、開発中のロケット「MOMO」2号機の打ち上げ実験を実施する。目指すのは、エンジンなどの技術実証と、高度100kmの宇宙空間への到達。昨年7月には1号機が打ち上げられるも宇宙には届かず、リベンジに挑む。

MOMOロケット

ISTは、2003年に実業家の堀江貴文氏らが設立した宇宙開発企業で、北海道の東南部にある大樹町に拠点を構え、従業員数は20人ほど。それも20〜30代の若手が中心となった、新進気鋭の宇宙ベンチャーである。

MOMOは同社が開発しているロケットで、観測装置や実験装置などを載せ、高度100kmの宇宙空間まで打ち上げられる能力をもつ。小さなロケットだが、宇宙空間の観測や宇宙実験、企業の宣伝などへの活用を見込んでいる。

1号機は2017年7月に打ち上げられるも、機体のトラブルにより、宇宙へは到達できなかった。ただ、エンジンなど一部の技術実証には成功。同社では、1号機でうまくいったところはそのままに、トラブルが起きた箇所は改良して、新たに2号機を製造した。

課題だった資金面も、投資ファンドのレオス・キャピタルワークスがスポンサーにつき、クラウドファンディングも目標金額を達成した。

MOMO 2号機の打ち上げは、4月28日の11時00分〜12時30分に予定されている(トラブルや天候の悪化に備え、翌日などに予備日程も設定)。同社の稲川貴大社長は「1号機のリベンジ戦だ」と意気込む。

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

東芝株保有のアクティビスト、キオクシア株の売却を要

ワールド

緊急事態宣言の終了時期、専門家の意見聞き適切に判断

ビジネス

新規追加は86.4兆円、事業規模108.2兆円の緊

ワールド

豪求人広告、3月は前月比10.3%減 2009年以

MAGAZINE

特集:ルポ五輪延期

2020-4・14号(4/ 7発売)

「1年延期」という美談の下に隠れた真実── IOC、日本政府、東京都の権謀術数と打算を追う

人気ランキング

  • 1

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 2

    BCGワクチンの効果を検証する動きが広がる 新型コロナウイルス拡大防止に

  • 3

    新型コロナで都市封鎖しないスウェーデンに、感染爆発の警告

  • 4

    「コロナ後の世界」は来るか?

  • 5

    マスク姿のアジア人女性がニューヨークで暴行受ける

  • 6

    コロナで破局?ベビーブーム? 「自宅待機」で変わ…

  • 7

    「感染者ゼロ」北朝鮮の新型コロナウイルス対策

  • 8

    コロナウイルスで露呈した中国の本性(一応、ジョー…

  • 9

    安倍首相、7日に緊急事態宣言・8日発効で調整 首都圏…

  • 10

    新型コロナウイルス感染爆発で顕在化 「習近平vs.中…

  • 1

    BCGワクチンの効果を検証する動きが広がる 新型コロナウイルス拡大防止に

  • 2

    ドイツ政府「アーティストは必要不可欠であるだけでなく、生命維持に必要なのだ」大規模支援

  • 3

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 4

    ブラジル大統領ロックダウンを拒否「どうせ誰もがい…

  • 5

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 6

    台湾人だけが知る、志村けんが台湾に愛された深い理由

  • 7

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 8

    新型コロナ、若者ばかりが責められて「中高年」の問…

  • 9

    コロナ禍のアメリカでひよこがバカ売れ

  • 10

    食肉市場に出回るペット 出荷前には無理やり泥水を…

  • 1

    一斉休校でわかった日本人のレベルの低さ

  • 2

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 3

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 4

    BCGワクチンの効果を検証する動きが広がる 新型コロ…

  • 5

    ドイツ政府「アーティストは必要不可欠であるだけで…

  • 6

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 7

    韓国はなぜ日本の入国制限に猛反発したのか

  • 8

    新型コロナショック対策:消費税減税も現金給付も100…

  • 9

    フランスから見ると驚愕の域、日本の鉄道のあり得な…

  • 10

    豪でトイレットペーパーめぐって乱闘 英・独のスー…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年4月
  • 2020年3月
  • 2020年2月
  • 2020年1月
  • 2019年12月
  • 2019年11月