最新記事

米軍事

米F-35B、強襲揚陸艦で発着訓練 自衛隊導入予定の戦闘機は機動力がウリ

2018年3月26日(月)08時00分

 3月23日、米軍は最新鋭のステルス戦闘機「F35B」を強襲揚陸艦「ワスプ」上で運用する様子を初めて報道陣に公開した。写真は強襲揚陸艦「ワスプ」上で着陸態勢に入るステルス戦闘機「F35B」(2018年 ロイター/Issei Kato)

米軍は23日、最新鋭のステルス戦闘機「F35B」を、強襲揚陸艦「ワスプ」上で運用する様子を初めて報道陣に公開した。洋上に浮かぶ艦艇を発着拠点とすることで、F35Bは行動範囲が拡大。西太平洋から中東にかけた不安定な地域に、レーダーに映りにくい第5世代戦闘機が機動的に展開可能となる。

「F35B、帰還。第7発着ポイントに着艦する」──。沖縄本島の東方沖に展開するワスプ艦上にアナウンスが流れると、灰色の機体がジェットエンジンの轟音とともにゆっくり後方から進入してきた。甲板上に7と番号が描かれた地点の上で機体はしばらく静止、垂直に高度を下げながら、最後はストンと着陸した。

F35Bは、A・B・Cの3タイプあるF35戦闘機の1つ。短距離滑走で離陸、さらに垂直での離着陸が可能で、強襲揚陸艦のような小さめの甲板上や、短い滑走路で運用ができる。

米軍は今年3月、海兵隊岩国基地(山口県岩国市)所属のF35Bを海軍佐世保基地(長崎県佐世保市)のワスプに合流させ、世界で初めて強襲揚陸艦での運用を開始した。

「歴史的な配備だ。F35Bと強襲揚陸艦を組み合わせることで、われわれの戦闘能力は大きく向上する」と、米海軍第7遠征打撃群のブラッド・クーパー司令官は艦上で記者団に語った。「この地域の平和と安定を維持するために必要な能力が強化される」と述べた。

陸上の基地に配備するF35Aは行動範囲が限られ、F35Cは巨大な空母で運用するため機動力が劣る。災害救援から戦闘まで、あらゆる事態に即時に対応するのが任務の強襲揚陸艦から発着可能なF35Bであれば、西太平洋から中東まで、広い範囲に素早く展開できる。

「ステルス性を生かして北朝鮮や中国の奥深くまで入り、衛星では捉えきれない対空ミサイルや弾道ミサイルの移動式発射台などを見つけることができる」と、海上自衛隊の元一佐で、現在は笹川平和財団上席研究員の小原凡司氏は言う。「自分で破壊することもできるし、位置情報を(他の部隊と)共有して巡航ミサイルを撃たせることもできる」と話す。

米海兵隊の岩国基地は昨年11月、16機のF35Bの配備を完了。米海軍は今年1月、F35Bを運用できるよう改修したワスプを佐世保基地に配備した。4月1日から始まる米韓合同軍事演習にワスプが参加するとの一部報道があるが、米軍は「運用に関わることは一切答えられない」(米海兵隊のエド・トンプソン大尉)としている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中