最新記事

韓国

ストレス過多の韓国人が逃げ込む「心の監獄」

2018年2月16日(金)15時15分
デーナ・ダビー

外界との連絡手段を遮断することで癒しが得られる? BsWei-iStock.

<超競争社会のストレスから解放されたい韓国人に「独房」を提供する施設が人気>

長時間のハードワークによるストレスに苦しむ韓国のビジネスパーソンが、一週間4700ドル超も払って殺伐とした「独房」に閉じこもっている。何もない簡素さが重要だ。利用者は、この部屋でストレスから解放され、「心の平穏」を見出すという。

まるで独房のようなこの部屋は、職場での忙しい生活から解き放たれるための避難場所だ。カナダのCBCテレビの報道によると、人気の瞑想プログラムの1つ「プリズン・インサイド・ミー」は北東部の洪川にある。施設には同じ形の部屋が28あり、部屋には窓が1つと小さなテーブルしかない。ベッドはなく、床暖房が効いている床の上で寝る。

利用者はこの部屋に閉じ込もって瞑想するように言われる。独房と違い、内側からカギを解除する方法を教えられ、緊急事態を知らせる「パニックボタン」も設置されているのだが。

利用者は最初に携帯電話をスタッフに預ける。外界との連絡手段をすべて遮断することで解放感を得られると、利用者もスタッフも口を揃える。

「この部屋は監獄ではない。本当の監獄は外界にある」と、施設の職員の1人はCBCの取材に話している。

韓国は世界でも長時間労働が深刻な社会と言われている。OECD(経済協力開発機構)の加盟35カ国中、韓国の労働時間は年間2069時間でトップのメキシコに次ぐ長さだ(日本は8位の1713時間)。

もちろん長時間労働は弊害を伴う。アメリカ心理学会は、仕事でのストレスが重なると「バーンアウト(燃え尽き症候群)」を発症し、感情的な疲弊や、ネガティブな思考や態度に繋がる可能性がある。症状が長期間続けば鬱病に繋がることもある。

韓国は世界で最も自殺率が高い国の1つ。OECD加盟国中の自殺率はトップで、そのうち唯一自殺率が増加している国でもある。

監獄の利用者にとっては、この部屋の孤独と質素さが癒しとなる。

プログラムを最近利用したカン・スクウォンは「働き過ぎ、それがここに参加した主な理由だ」と、CBCの取材に語っている。「リフレッシュできたと思う。気持ちが軽い」

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ワールド

高市首相、消費減税「新規国債発行せず、国民会議で検

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」=片山財務相

ワールド

強力なリーダーシップに期待と経団連会長、自民単独過
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中