最新記事

ゲーム

20時間ネトゲをやり続けた中国の男性、下半身が麻痺

2018年2月2日(金)14時43分
クリスティナ・ツァオ

下半身が動かなくなりネットカフェから運び出される男性 Pear Video/Screenshot

<担架で運び出されながら友人に「ゲームの続きを頼む」。中国では深刻なゲーム依存治療のための矯正プログラムも>

中国・浙江省嘉興のネットカフェで20時間休まずゲームを続けた男性が、腰からの下の感覚を失くして救急車で運ばれたと、地元のメディアが報じた。

中国の動画共有サイト「ペア(梨)・ビデオ」に投稿された動画を見ると、茶色のジャケットを着た男性が、友人と救急隊員の手を借りて担架にのせられている。

友人はこう話す。「彼は完全に感覚がなくなって、まったく動けなくなった。救急車を呼ぶしかなかった」

現地メディアによると、男性はトイレに立とうとして麻痺に気付いたという。土曜の夜に入店し、日曜の午後に病院に運び込まれるまで、同じゲームをプレイし続けた。

動画の中で男性は、担架の上から友人に「ゲームの続きを頼む」と言っている。

サウスチャイナ・モーニング・ポストによると、中国のゲーマー人口は推定5億6500万人。

矯正キャンプや電気ショックも

中国は2008年、世界で初めてネット中毒を医学的な疾患と認めた国。数百万と言われる依存症患者を治療するため様々な方法が全国で試みられてきた。刑務所のような場所に隔離する矯正キャンプや電気ショック療法もある。

中国政府はゲーム業界の規制強化にも力を入れている。2017年7月には、中国共産党の機関紙・人民日報が、ネット大手・騰訊控股(テンセント・ホールディングス)の人気ゲーム『王者栄耀』を「有害」と批判、若者の盗みや発作、飛び降り自殺の原因にもなっていると書いた。

ネット依存症は世界的にも「病気」として認知されつつある。今年1月5日には世界保健機関(WHO)が、オンラインゲームやテレビゲームのやり過ぎで日常生活が困難になる症状を疾病として定義し、「国際疾病分類」に加える見通しだと発表した。

またフィンランドでは、ゲーム依存症を克服するための点鼻スプレーを開発している。スプレーには「快楽物質」と呼ばれるドーパミンをブロックする物質が含まれており、ゲームの快感そのものを減じる作戦だ。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

北朝鮮の朝鮮労働党大会が開幕、金総書記「経済は不況

ワールド

オバマ氏の宇宙人「実在」発言、トランプ氏が機密情報

ビジネス

1月全国消費者物価(除く生鮮)は前年比+2.0%=

ビジネス

トランプ氏、物価高対策アピール ジョージア州で演説
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中