最新記事

スキャンダル

米体操界で20年以上放置されたセクハラの闇

2018年2月2日(金)16時00分
ケイティ・ウォルドマン(スレート誌記者)

ナサーはけがの治療と称して女子選手に性的虐待を繰り返していた Brendan Mcdermid-REUTERS

<スポーツ医師による性的虐待を150人以上の女子選手が告発。メディアと世間は、なぜ長期間この疑惑を無視してきたのか>

ラリー・ナサー (54)は約30年間にわたって米体操協会に所属し、チームドクターとして4回の五輪にも帯同したスポーツ医師。そのナサーが五輪の女子代表選手や勤務先のミシガン州立大学の選手らに対して長年、性的虐待を繰り返してきた実態が明らかになりつつある。

1月半ばにミシガン州の裁判所で始まった裁判では、7日間にわたって150人以上の被害者が次々と証言台に立ち、ナサーがけがの治療だと偽ってみだらな行為を行ってきた実態を力強い言葉で訴えた。

ある女性は、娘を被害から守れなかったことを悔いた父親が自殺したと明かした。夜ぐっすり眠ることができないという声や、常に不安に怯えているという訴えもあった。

ハリウッドでのセクハラ告発に端を発する「#MeToo」運動が世界を席巻するなか、彼女たちの言葉は新聞やネットニュースのトップを飾ると思われた。ところが実際にはメディアの反応は鈍く、ここにきてようやく怒りの声が上がり始めたところ。被害者の訴えに耳を傾けるのに、なぜこれほど長い時間がかかってしまったのだろうか。

ナサーの性的虐待疑惑が最初に表に出たのは16年8月のこと。米体操協会がセクハラの告発を握りつぶしているというインディアナポリス・スター紙の報道に勇気を得て、ミシガン州立大学の元体操選手レイチェル・デンホランダーがナサーの刑事告発に踏み切った。

犯行を許した組織の体質

これをきっかけに、他の被害者も徐々に声を上げ始めた。97年の時点でミシガン州立大学に被害を訴えたが、もみ消されたと語る人も複数いた。

ナサーの罪は極めて重い。裁判所は1月24日、禁錮40~175年の判決を言い渡した。

彼が標的としたのは、6歳の少女を含む若い女子選手だった。しかも彼女たちを守るべき立場にある米体操協会とミシガン州立大学、ミシガン州の体操クラブ「トゥイスターズ」は、ナサーの蛮行を容認してきた。にもかかわらずメディアはこのニュースを、ハリウッドの大物プロデューサー、ハービー・ワインスティーンをはじめとする他の多くのセクハラ疑惑のように大々的に報じてはこなかった。

#MeToo 運動はなぜ女子体操界のスキャンダルを見過ごしたのか。そしてなぜ今になって突然注目するようになったのか。

告発を最初に報じたのがニューヨーク・タイムズのような大手ではない地方紙だったことが、要因の1つかもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は反発で寄り付く、5万3000円回復 自律

ワールド

アルゼンチン、イラン臨時代理大使を国外追放 攻撃関

ワールド

トランプ氏、1.5兆ドルの27年度国防予算案提示へ

ビジネス

米メキシコ湾の有望深海油田、最大51%権益入札に欧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中