最新記事

性犯罪

インドの女子大生がレイプ防止パンティを開発

2018年1月15日(月)17時45分
松丸さとみ

インドの女子大生がレイプ防止パンティを開発-YouTube

防刃・防弾、GPS機能付き

女性への性的暴力が社会問題となっているインドで、女子大生がレイプ防止パンティを開発した。防刃・防弾で、ビデオカメラやGPSも備えている。

パンティを開発したのは、インド北部のウッタル・プラデーシュ州に住む、理系の大学生シーヌ・クマリさん(19歳)だ。デイリーメールによると、この下着にはパスコード式の鍵がついており、刃物や銃弾にも耐えうる強さでレイプから女性を守る。さらに、攻撃された場合は下着についているボタンを押せば、あらかじめ登録されている、持ち主の親類や警察などに緊急連絡が行くようになっている。GPS機能が搭載されているため、警察は女性の場所をすぐに突き止められる仕組みだ。さらにビデオカメラが付いており、犯人の顔を録画する。

現在はまだ試作品の段階だが、地元の特許当局に申請しており、将来的にはもっと広い市場で提供したいと考えているという。

レイプ防止パンティの制作費は50ポンド(約7600円)で、生地や搭載されている機器をもっといいものにすれば市場に出せる、とクマルさんはデイリーメールに期待を語っている。また、クマルさんはこの下着について、常にはくのではなく、単独で移動しなければいけない時や、危険な場所に行く時に使用してほしい、と話している。

レイプ防止パンツにまつわる問題

ニュース・サイトのインターナショナル・ビジネス・タイムズ(IBT)英国版(2014年6月27日付)によると、インドでは2014年にも、「レイプ防止パンツ」が開発されたことがあった。この時はジーンズで、理系の学校に通う女性2人が作ったものだった。襲われた時にボタンを押せば、近くの警察署に通報される仕組みだ。金額は60ペンス(約90円)足らずで、バッテリーが切れるまで3カ月ほど使用できる。

しかし当時、英国の慈善団体「エンド・バイオレンス・アゲンスト・ウィメン」(女性への暴力撲滅)のサラ・グリーン氏はIBT英国版に対し、レイプ防止ジーンズがレイプの問題の本質に取り組むものではなく、女性が被害に遭った場合は、レイプ防止ジーンズを履いていなかったからだ、と被害者の責任が問われかねない、と指摘していた。

2013年にも米国ニューヨークを拠点にする女性2人がレイプ防止下着を開発したことがあり、「世界初のレイプ防止パンティ」と報じられた。しかし当時の英紙テレグラフ(2013年11月7日付)でも見られたように、この下着はレイプ犯ではなく女性側に責任を押し付けるものだ、との批判が上がった。これを受けて開発した2人は、「被害者が悪いという考えを推奨するものではありません」との声明を発表するに至った。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国とメキシコの通商担当高官が会談、関税巡る摩擦の

ワールド

中国、3月にレアアース輸出規制説明会

ワールド

再送-イタリア、難民救助船の領海進入阻止も メロー

ワールド

北朝鮮、金正恩氏の娘を後継「内部任命」段階 政策関
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中