最新記事

サイエンス

高いIQは心理・生理学的に危険――米研究

2017年12月11日(月)15時50分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

写真はイメージです。 ismagilov-iStock.

<IQは高いほうがいい――メディアは高いIQ値を売りにするタレントを取り上げ、こんな通説に従う傾向があるが...>

心理学研究レポートを掲載する「インテリジェンス」誌の論文によると、優れたIQ(知能指数)値は「心理的および生理学的な危険因子」でもあることが判明した。調査を行ったのは、アメリカのピッツァー大学とシアトル・パシフィック大学の研究者たち。人口上位2%のIQを持つ人たちが参加する国際グループ「メンサ」の会員にアンケート調査を行った。一般的なIQ値平均が100のところ、メンサの会員は132以上の高いスコアを持つ。

アンケートの結果メンサの人々は、不安障害、アレルギー、喘息、自己免疫疾患などの症状を抱える可能性が一般的なIQ値の人よりも高かった。IQ値の高い人に何らかのリスクを指摘する研究は過去にもあり、この調査を行った研究者も「有名な天才たちに、高い割合で精神病理が発現するということは全く新しい概念ではない」と言っている。

ただ、現在の情勢と紐付けてみると、そこにさまざまな「啓示」が見えてくる。

大統領のヒステリーは高IQの賜物!?

ドナルド・トランプ米大統領のIQが高いことはよく知られている。というより、トランプ自身がアピールしている。2013年にはこうつぶやいた。「私は常識と思いやりのある(IQがとても高い)人間だ」

トランプのIQに関するツイートは多々あり、これまでに少なくとも22回投稿したと英紙ガーディアンが報じている。10月には、レックス・ティラーソン米国務長官に「馬鹿」と呼ばれた可能性があるならIQテストの結果で比較しなければならないと息巻いていた。とにかくIQに関する話題が大好きでたまらない。同紙は「彼のヒステリーは高すぎるIQのせいだ」と、皮肉っている。

「自分のIQを誇っている人は敗者」

誰もがトランプのようにIQネタに執心しているわけではない。2004年、ニューヨーク・タイムズ紙は著名な宇宙物理学者スティーブン・ホーキング博士にIQについて尋ねた。するとホーキング博士は「自分のIQの高さを誇示する人は敗者だ」と答えた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル、ハマスから人質遺体1体の返還受ける ガ

ワールド

米財務長官、AI半導体「ブラックウェル」対中販売に

ビジネス

米ヤム・ブランズ、ピザハットの売却検討 競争激化で

ワールド

EU、中国と希土類供給巡り協議 一般輸出許可の可能
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    「あなたが着ている制服を...」 乗客が客室乗務員に「非常識すぎる」要求...CAが取った行動が話題に
  • 4
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 5
    これをすれば「安定した子供」に育つ?...児童心理学…
  • 6
    高市首相に注がれる冷たい視線...昔ながらのタカ派で…
  • 7
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 8
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 9
    【HTV-X】7つのキーワードで知る、日本製新型宇宙ス…
  • 10
    「白人に見えない」と言われ続けた白人女性...外見と…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 9
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 8
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中