最新記事

中東

中東を制するのはサウジではなくイラン

2017年11月22日(水)20時00分
ジョナサン・スパイヤー

サウジアラビアとイランの対立を受けて緊急に開かれたアラブ外相会議(カイロ、11月19日) Amr Abdallah Dalsh-REUTERS

<若きムハンマド皇太子のサウジアラビアは、イランへの対抗意識をむき出しにしている。だが、シリアでもイラクでもレバノンでも代理戦争に勝ったのはイランだ>

サウジアラビアが中東各地で挑発的な動きを見せている。サウジに滞在中だったレバノンのサード・ハリリ首相に辞任を表明させたり、サウジの首都リヤドの空港を狙ってイエメンからミサイルが飛んできたときには激しい言葉で非難した。中東で影響力を争うイランに断固対抗する意志を示し始めたようだ。

攻勢を主導するのはムハンマド・ビン・サルマン皇太子(32)。皇太子の行動は一見、映画『ゴッドファーザー』で主人公のマイケル・コルレオーネがファミリーの敵に対して同時にいくつもの復讐を仕掛ける終盤を思わせる。しかし映画とは異なり、サウジアラビアの復讐は始まったばかり。しかもムハンマド皇太子はまだ中東でのイランの優位を覆す方法を見つけたとは言えない状態だ。

これまでの経緯を振り返ってみよう。サウジアラビアとイランは、中東のさまざまな場所で対立してきた。ここ10年の主な舞台は、イラクやレバノンなど機能不全に陥った国家、あるいはシリアやイエメンなどの崩壊国家だった。これらの国では紛争後の主導権争いが繰り広げられており、サウジアラビアとイランはそのすべての国で代理戦争を戦ってきた。

そして今のところ、どの国においても優位にあるのはイランだ。

レバノンはイランの支配下に

レバノンでは、イスラム教シーア派の武装勢力ヒズボラを抑えるためにスンニ派のサウジアラビアが支援していた政党連合「3月14日連合」がヒズボラに打ち負かされた。すでに2008年5月、ヒズボラがベイルート西部と周辺地域を制圧した事件は、イランの支援を受けたヒズボラのむき出しの軍事力の前にはサウジの支援勢力はなすすべもないことを如実に示した。さらにヒズボラはシリアの内戦にも参戦し、レバノン政府の手には負えなくなっている。

2016年10月には、ヒズボラが推すミシェル・アウンがレバノンの大統領に就任し、その2カ月後にはヒズボラが多数を占める内閣が成立。親イラン勢力によるレバノン支配は盤石となった。これに対抗してサウジ政府は、レバノン軍への資金援助を打ち切った。ハリリを辞任させようとしたのも、レバノンがイランの影響下に入ってしまった現実を踏まえてのことだろう。

シリアでは、バシャル・アサド大統領率いる現政権に対して、イランが資金や人員、ノウハウを提供しており、政権の崩壊を食い止めるのに決定的な役割を果たした。イランは自らの影響下にある勢力を思いのままに動員し、各地に新たな民兵組織を誕生させた。アサド政権はこれらの民兵組織を使って敵を敗北に追いやった。一方、サウジアラビアはシリアでスンニ派が中心の反体制派を支援してきたが、イスラム教を厳格に信仰するサラフィー主義者の台頭を許しただけだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エリオット、商船三井の経営計画「前向きな一歩」 株

ワールド

原油先物1%超上昇、イラン戦争終結期待も警戒感続く

ワールド

ベネズエラ、移行期間と自由・公正な選挙必要=米国務

ビジネス

アングル:短観が示すインフレリスク 物価見通し上振
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中