最新記事

テクノロジー

iPhone Xでは夫婦の会話もできやしない!? 子供が顔認証ロックを解除

2017年11月15日(水)19時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

Attaullah Malik-YouTube

<iPhone Xのセキュリティは大丈夫なのか? 10歳の男の子が両親どちらの顔認証も突破>

あなたにそっくりな子供がいるのなら、「iPhone X(テン)」の顔認証システム「Face ID」には用心したほうがいいかもしれない。

【参考記事】iPhoneX(テン)購入を戸惑わせる4つの欠点

アメリカから届いたのは、今年9月に発表されたばかりのアップルの最新機種iPhone Xに搭載されたFace IDの脆弱性を指摘する動画だ。ニューヨーク在住のサナ・シェルワニの息子アマール(10)は、Face ID破りに挑戦し、ロック解除に成功した。

WIRED誌によると、ロック解除は偶然ではない。11月上旬、アマールは最初にチャレンジしたときから成功したという。さらに、父親アタウラー・マリクのiPhone XでもFace IDを突破した。

この事態に両親はショックを受けている。「私たち夫婦はしょっちゅうテキストメッセージでやり取りしている。なかには息子に見られたくない夫婦の会話もあるからね」と、マリクは話す。

一家はこの他にも、Face IDにいろいろと試してみた。顔は変えられないので、外部要因を変えてみた。異なる暗さや色の照明を使って撮影した顔写真を登録して試してみたところ、はじめの2回は解除できなかった。しかし3度目のチャレンジでアマールはロックを解除できた。

【参考記事】iPhoneのイヤホンジャックは作れる!元エンジニアの力技で新モデルの不安も解消?

現時点で唯一のアドバイスは...

情報サイト「The Verge」によると、アップルは以前から、13歳以下の子供の未発達な顔と一卵性双生児でFace IDが誤作動する可能性を認めている。

その一方で、「iPhone 5s」以降の機種(iPhone Xを除く)に搭載されている指紋認証システム「Touch ID」よりもFace IDのほうが安全性に優れていると主張している。しかしこの動画により、安全だとする主張は崩れてしまった。幼い子供は親の携帯電話にアクセスできる可能性があるということだ。

iPhone Xにはこれ以外にも「バグ」を指摘する声があるが、問題がどの程度広まっているかは明らかでない。マリクはとりあえず「家族全員とFace IDを試して、誰がアクセスできるか確認するべき」と言う。今のところ出来るアドバイスはこのくらいだろう。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル!
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国務長官、ミュンヘン安保会議出席へ 米代表団50

ビジネス

アポロ、xAI関連の事業体に約34億ドル融資へ=報

ビジネス

米消費者の1年先インフレ期待低下、雇用見通し改善=

ワールド

トランプ政権、解雇された連邦職員の異議申し立て制限
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中