最新記事

トラベル

アメリカン航空1万5000便で操縦士不足──システムがクリスマス休暇を与え過ぎ

2017年11月30日（木）13時37分
サマー・メザ

クリスマスの欠員を何とか埋めようと必死のアメリカン航空　Laser1987/iStock.

＜書き入れ時のクリスマスシーズン、人員は余剰と勘違いしたコンピューターが休暇を大盤振る舞い。株価も下落する騒動に＞

クリスマスの旅行シーズンを控え、アメリカン航空は1万5000便を超えるフライトでパイロットを確保できず、顧客の予約をキャンセルせざるを得なくなっている。原因は社内システムの異常。パイロットと乗務員にクリスマス休暇をたくさん与えて過ぎてしまったのだ。

アメリカン航空はパイロットに通常の1.5倍の時給を支給する条件で、12月17日～31日の繁忙期の欠員補充を呼び掛けている。

ニューヨーク、シカゴ、ダラス、マイアミなど主要なハブ空港からの出発便をはじめ、多くのフライトで人員はもともと不足ぎみだが、システムは余剰があると誤認。通常なら書き入れ時の休暇申請はベテランのみに認められるが、勤続年数が浅いパイロットにも大盤振る舞いをした。

「航空会社は年中無休・24時間体制で営業している」と、アメリカン航空のデニス・タジャー機長はCNBCに語った。「人員のスケジュール調整が必須だが、それをするはずのシステムがサンタクロースになって、『みんな、休暇が欲しいかい？　オーケー、全員にあげるよ』と言ってしまった」

労働組合が反発

アメリカン航空は早急にトラブルに対処し、フライト中止を避けようと必死だ。

「当社は問題解決に真摯に取り組んでおり、休暇シーズンの予約取り消しは回避できる見込みだ」と、同社の広報担当は声明を発表した。「予備のパイロットを12月のシフトに入れ、休暇を返上して勤務するパイロットには契約で定められた上限である1.5倍の時給を支給する。パイロットの労働組合と協議し、この措置に理解を得て、クリスマスシーズン中の顧客の旅行計画に支障が出ないようにする」

だがアメリカン航空のパイロット労組APAが会社側の言い分をすんなり認めるとは思えない。会社側が11月24日の従業員宛のメールで補充要員を募ると、APAは1.5倍の時給では不十分であり、労働側に事前の申し入れがなかったとして不服を申し立てた。

アメリカン航空は1日に約6700便を運航している。クリスマスシーズンに欠航が相次げば、収益が大幅に減るばかりか、顧客の信頼を失うことになる。パイロット不足が報道されると、同社の株価は2ドル近く下落。デルタ、ユナイテッドなどライバル会社の株価は軒並み3％以上上がった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インフレ上振れにＥＣＢは留意を、金利変更は不要＝ス
2025.12.08

ワールド

中国、米安保戦略に反発　台湾問題「レッドライン」と
2025.12.08

ビジネス

インドネシア、輸出代金の外貨保有規則を改定へ
2025.12.08

ワールド

野村、今週の米利下げ予想　依然微妙
2025.12.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本時代劇の挑戦
特集：日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号（12/ 2発売）

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 2
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 9
    『ブレイキング・バッド』のスピンオフ映画『エルカ…
  • 10
    仕事が捗る「充電の選び方」──Anker Primeの充電器、…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」が追いつかなくなっている状態とは？
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56％…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中