最新記事

トラベル

アメリカン航空1万5000便で操縦士不足──システムがクリスマス休暇を与え過ぎ

2017年11月30日(木)13時37分
サマー・メザ

クリスマスの欠員を何とか埋めようと必死のアメリカン航空 Laser1987/iStock.

<書き入れ時のクリスマスシーズン、人員は余剰と勘違いしたコンピューターが休暇を大盤振る舞い。株価も下落する騒動に>

クリスマスの旅行シーズンを控え、アメリカン航空は1万5000便を超えるフライトでパイロットを確保できず、顧客の予約をキャンセルせざるを得なくなっている。原因は社内システムの異常。パイロットと乗務員にクリスマス休暇をたくさん与えて過ぎてしまったのだ。

アメリカン航空はパイロットに通常の1.5倍の時給を支給する条件で、12月17日~31日の繁忙期の欠員補充を呼び掛けている。

ニューヨーク、シカゴ、ダラス、マイアミなど主要なハブ空港からの出発便をはじめ、多くのフライトで人員はもともと不足ぎみだが、システムは余剰があると誤認。通常なら書き入れ時の休暇申請はベテランのみに認められるが、勤続年数が浅いパイロットにも大盤振る舞いをした。

「航空会社は年中無休・24時間体制で営業している」と、アメリカン航空のデニス・タジャー機長はCNBCに語った。「人員のスケジュール調整が必須だが、それをするはずのシステムがサンタクロースになって、『みんな、休暇が欲しいかい? オーケー、全員にあげるよ』と言ってしまった」

労働組合が反発

アメリカン航空は早急にトラブルに対処し、フライト中止を避けようと必死だ。

「当社は問題解決に真摯に取り組んでおり、休暇シーズンの予約取り消しは回避できる見込みだ」と、同社の広報担当は声明を発表した。「予備のパイロットを12月のシフトに入れ、休暇を返上して勤務するパイロットには契約で定められた上限である1.5倍の時給を支給する。パイロットの労働組合と協議し、この措置に理解を得て、クリスマスシーズン中の顧客の旅行計画に支障が出ないようにする」

だがアメリカン航空のパイロット労組APAが会社側の言い分をすんなり認めるとは思えない。会社側が11月24日の従業員宛のメールで補充要員を募ると、APAは1.5倍の時給では不十分であり、労働側に事前の申し入れがなかったとして不服を申し立てた。

アメリカン航空は1日に約6700便を運航している。クリスマスシーズンに欠航が相次げば、収益が大幅に減るばかりか、顧客の信頼を失うことになる。パイロット不足が報道されると、同社の株価は2ドル近く下落。デルタ、ユナイテッドなどライバル会社の株価は軒並み3%以上上がった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

EU、22年のエネ危機対策の復活検討 イラン戦争受

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、「有事の買い」一服

ワールド

米国人女性ジャーナリスト誘拐、バグダッド 捜索続く

ワールド

ウクライナ大統領、イースターのエネルギー休戦提示 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中