最新記事

交通開発

自転車大国オランダ、信号機を消してみたら起きたこと...

2017年10月10日(火)18時30分
松丸さとみ

Traffic in the city-Youtube

<自転車が急増し、自転車に合わせたインフラが求められているアムステルダム。そこで、ある交差点の信号機をオフにしてみた。そこで起きたこととは>

都市部では約7割が自転車移動

オランダは、人口1000人当たりの自転車台数が1000台で、自転車が国民の生活に浸透している(欧州委員会調べ)。特に首都アムステルダムの中心部では複数台の自転車を使い分ける人もおり、市内の自転車台数は約84万7000台と、人口(約81万人強)を上回っている(アムステルダム市公式サイト)。9月27日付の英紙ガーディアンによると町の中心部では交通の70%近くが自転車で、そのためもっと自転車用に合ったインフラが求められているという。そこで、2016年5月に、アムステルダム市はあることを試験的に行った。交差点から信号を失くしてしまうのだ。

アレクサンダープレインは、アムステルダム中心部近くにある、市内でも交通量が多い交差点だ。そこでは、自動車や自転車、トラム、歩行者が行き交う。しかしアムステルダム市は、アレクサンダープレインの交差点にある全ての信号機を試験的にオフにした。

米ニュースメディアのポリティコは、ニューヨークに本部を構える国際NPO、交通開発政策研究所のジェミラ・マグネソン氏の言葉を引用し、アムステルダムはこのような実験的な試みを積極的に受け入れる傾向が強いと指摘している。マグネソン氏によると、アムステルダムのこうした気質のおかげで、同市はこれまでも交通の実験室になってきたというのだ。

そんな進歩的なアムステルダムでさえ、アレクサンダープレインの信号をオフにすることについては、エンジニアや政治家の間で賛否両論となり、実際に試験を実施するまでに8カ月を要したという。

試験開始に先立ち、ガーディアンは自転車通勤でアレクサンダープレインを通り過ぎる人たち200人ほどに、この交差点について意見を聞いた。「カオス」、「誰も信号に従わない」、「信号が全部同時に青になる」など苦情を口にした人が多く、ポジティブな意見はほとんどなかったという。しかし、信号が必要だと思うか、と尋ねると、3分の1の人が「絶対に必要」と答え、「絶対に不要」と答えたのはわずか5%だった。残りのほとんどの人は、よく分からない、という意見だった。ガーディアンは、「明らかに、そんな質問、これまで考えたことない、という感じだった」と述べている。

コミュニケーションを取り合い交差点通過はスムーズに

実際に信号がオフになった際に、ガーディアンは試験前と同様に150人にインタビューした。すると、この交差点が嫌だと言った人が減っただけでなく、60%の人が、交差点での交通が改善したと答えたという。さらに、「人がもっと注意を払うようになった」、「自然と、自分たちで調整し合うようになったのがすごい」、「ちょっと怖いけど、止まる必要もないし、機嫌が悪い人もいない」と、人間同士のやり取りに関してコメントをする人が多かったことが目立ったという。

交差点に差し掛かると、ほとんどのサイクリストはスピードを落とし、他のサイクリストや自動車とアイコンタクトやジェスチャー、顔の表情、言葉などで合図を送り合った。交差点を通る他の人たちと譲ったり譲られたりといった感じで、摩擦は見られなかったという。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イランから3発目の弾道ミサイル、NATO迎撃 トル

ビジネス

ユーロ圏鉱工業生産、1月は前月比・前年比とも予想外

ワールド

必要ならホルムズ海峡で護衛、1週間でイランに打撃 

ワールド

トルコ船舶がホルムズ海峡通航、15隻のうちの1隻に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 5
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 6
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 7
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 8
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 9
    2万歩でも疲れない? ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 10
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中